ガラス・土石製品 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2024）

業種別比較 › ガラス・土石製品 › FY2024

ガラス・土石製品 FY2024 の集計です。ガラス・土石製品の上場企業12社（日本基準11社・IFRS1社）の FY2024 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年3月10日までの提出書類）。

集計社数

12 社

日本基準11社・IFRS1社

対象年度

FY2024

決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年3月10日までの提出書類

12月決算7社・その他の決算月5社のデータを元に集計しています

12月決算 7社その他の決算月 5社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、ガラス・土石製品の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

ガラス・土石製品の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

450億円

四分位範囲
85億円 〜 3,100億円

1兆円以上1社（8%）
5,000億円〜1兆円1社（8%）
1,000〜5,000億円2社（17%）
500〜1,000億円2社（17%）
100〜500億円2社（17%）
50〜100億円2社（17%）
10〜50億円2社（17%）

集計社数：12社（連結12社・個別0社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は450億円です。

レンジ該当する企業（記号）
1兆円以上A社
5,000億円〜1兆円B社
1,000〜5,000億円C社D社
500〜1,000億円E社F社
100〜500億円G社H社
50〜100億円I社J社
10〜50億円K社L社

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

1,300人

四分位範囲
240人 〜 4,800人

10,000人以上2社（17%）
5,000〜10,000人1社（8%）
1,000〜5,000人4社（33%）
300〜1,000人1社（8%）
100〜300人3社（25%）
〜100人1社（8%）

集計社数：12社（連結12社・個別0社）。従業員数の中央値は1,300人です。

レンジ該当する企業（記号）
10,000人以上A社B社
5,000〜10,000人C社
1,000〜5,000人D社E社F社G社
300〜1,000人H社
100〜300人I社J社K社
〜100人L社

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

6.1%

四分位範囲
2.9% 〜 9.9%

20〜25%1社（8%）
15〜20%2社（17%）
5〜10%5社（42%）
0〜5%2社（17%）
0%未満1社（8%）
-10%未満1社（8%）

集計社数：12社（連結12社・個別0社）。売上高営業利益率の中央値は6.1%で、全業種（6.5%）とほぼ同じ水準です。

レンジ該当する企業（記号）
20〜25%A社
15〜20%B社C社
5〜10%D社E社F社G社H社
0〜5%I社J社
0%未満K社
-10%未満L社

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

2.9%

四分位範囲
-1.3% 〜 8.1%

10〜15%1社（8%）
5〜10%4社（33%）
0〜5%4社（33%）
0%未満1社（8%）
-10%未満2社（17%）

集計社数：12社（連結12社・個別0社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は2.9%と、全業種の8.1%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
10〜15%A社
5〜10%B社C社D社E社
0〜5%F社G社H社I社
0%未満J社
-10%未満K社L社
ROIC（投下資本利益率）　開示社数不足（2社）のため、この指標は集計していません。

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

26.6%

四分位範囲
23.9% 〜 31.1%

40〜50%2社（17%）
30〜40%3社（25%）
20〜30%6社（50%）
10〜20%1社（8%）

集計社数：12社（連結12社・個別0社）。売上高総利益率の中央値は26.6%です。

レンジ該当する企業（記号）
40〜50%A社B社
30〜40%C社D社E社
20〜30%F社G社H社I社J社K社
10〜20%L社

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

2.4%

四分位範囲
-2.3% 〜 8.2%

10〜15%1社（9%）
5〜10%4社（36%）
0〜5%2社（18%）
0%未満3社（27%）
-10%未満1社（9%）

集計社数：11社（連結11社・個別0社）。売上高増加率の中央値は2.4%と、全業種の6.7%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
10〜15%A社
5〜10%B社C社D社E社
0〜5%F社G社
0%未満H社I社J社
-10%未満K社

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

66.4%

四分位範囲
48.4% 〜 78.2%

80〜90%2社（17%）
70〜80%2社（17%）
60〜70%3社（25%）
40〜50%4社（33%）
30〜40%1社（8%）

集計社数：12社（連結12社・個別0社）。自己資本比率の中央値は66.4%と、全業種の54%より高い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
80〜90%A社B社
70〜80%C社D社
60〜70%E社F社G社
40〜50%H社I社J社K社
30〜40%L社

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

2.4%

四分位範囲
1.1% 〜 3%

9〜10%1社（9%）
3〜4%1社（9%）
2〜3%4社（36%）
1〜2%3社（27%）
0〜1%2社（18%）

集計社数：11社（連結11社・個別0社）。研究開発費比率の中央値は2.4%です。

レンジ該当する企業（記号）
9〜10%A社
3〜4%B社
2〜3%C社D社E社F社
1〜2%G社H社I社
0〜1%J社K社
棚卸資産回転期間　開示社数不足（3社）のため、この指標は集計していません。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

8.5%

四分位範囲
5.1% 〜 12.4%

10%以上5社（42%）
9〜10%1社（8%）
7〜8%1社（8%）
5〜6%2社（17%）
3〜4%2社（17%）
0〜1%1社（8%）

集計社数：12社（連結12社・個別0社）。設備投資比率の中央値は8.5%です。

レンジ該当する企業（記号）
10%以上A社B社C社D社E社
9〜10%F社
7〜8%G社
5〜6%H社I社
3〜4%J社K社
0〜1%L社

ガラス・土石製品の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

最も多いレンジ

0〜5%

4社（8社中）

10〜15%1社（13%）
5〜10%3社（38%）
0〜5%4社（50%）

集計社数：8社（連結8社・個別0社）。8社のうち「0〜5%」が4社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
10〜15%A社
5〜10%B社C社D社
0〜5%E社F社G社H社

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

最も多いレンジ

80〜90%

2社（8社中）

90%以上1社（13%）
80〜90%2社（25%）
60〜70%2社（25%）
50〜60%1社（13%）
40〜50%2社（25%）

集計社数：8社（連結8社・個別0社）。8社のうち「80〜90%」が2社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社
80〜90%B社C社
60〜70%D社E社
50〜60%F社
40〜50%G社H社

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

最も多いレンジ

65〜70%

4社（8社中）

85〜90%1社（13%）
75〜80%1社（13%）
70〜75%1社（13%）
65〜70%4社（50%）
60〜65%1社（13%）

集計社数：8社（連結8社・個別0社）。8社のうち「65〜70%」が4社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
85〜90%A社
75〜80%B社
70〜75%C社
65〜70%D社E社F社G社
60〜65%H社

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は12社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は1社（8%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス3社、戦略3社、リスク管理3社、指標と目標3社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope31社（8%）
ガバナンス3社（25%）
戦略3社（25%）
リスク管理3社（25%）
指標と目標3社（25%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

同じ業種の他のグループや、他の年度の集計です。

企業比較を、毎回ゼロから始めないために。
まずはFreeプランで、実際の開示情報を確認してください。

無料で比較を始める
>