ガラス・土石製品 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2026）

業種別比較 › ガラス・土石製品 › FY2026

ガラス・土石製品 FY2026 の集計です。ガラス・土石製品の上場企業40社（日本基準38社・IFRS2社）の FY2026 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年9月25日までの提出書類）。

集計社数

40 社

日本基準38社・IFRS2社

対象年度

FY2026

決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年9月25日までの提出書類

3月決算37社・その他の決算月3社のデータを元に集計しています

3月決算 37社その他の決算月 3社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、ガラス・土石製品の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

ガラス・土石製品の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

430億円

四分位範囲
170億円 〜 1,200億円

5,000億円〜1兆円5社（13%）
1,000〜5,000億円7社（18%）
500〜1,000億円5社（13%）
100〜500億円20社（50%）
50〜100億円1社（3%）
10〜50億円2社（5%）

集計社数：40社（連結35社・個別5社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は430億円です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

960人

四分位範囲
350人 〜 2,800人

10,000人以上5社（13%）
5,000〜10,000人2社（5%）
1,000〜5,000人13社（33%）
300〜1,000人12社（30%）
100〜300人7社（18%）
〜100人1社（3%）

集計社数：40社（連結35社・個別5社）。従業員数の中央値は960人です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

8.7%

四分位範囲
6.2% 〜 12.7%

30%以上1社（3%）
15〜20%7社（18%）
10〜15%6社（15%）
5〜10%18社（45%）
0〜5%7社（18%）
0%未満1社（3%）

集計社数：40社（連結35社・個別5社）。売上高営業利益率の中央値は8.7%で、全業種（6.2%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

7.6%

四分位範囲
5.8% 〜 13.3%

25〜30%3社（8%）
20〜25%1社（3%）
15〜20%3社（8%）
10〜15%5社（13%）
5〜10%19社（48%）
0〜5%6社（15%）
0%未満3社（8%）

集計社数：40社（連結35社・個別5社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は7.6%と、全業種の8.2%と同程度です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROIC（投下資本利益率）

単位：%　算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物

中央値

7.1%

四分位範囲
5% 〜 10.4%

20〜25%3社（9%）
15〜20%3社（9%）
10〜15%2社（6%）
5〜10%15社（47%）
0〜5%9社（28%）

集計社数：32社（連結28社・個別4社）。ROIC（投下資本利益率）の中央値は7.1%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

26.3%

四分位範囲
22.2% 〜 31.4%

50〜60%1社（3%）
40〜50%3社（8%）
30〜40%7社（18%）
20〜30%24社（60%）
10〜20%5社（13%）

集計社数：40社（連結35社・個別5社）。売上高総利益率の中央値は26.3%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

4.9%

四分位範囲
0.8% 〜 10.8%

20〜25%1社（3%）
15〜20%4社（10%）
10〜15%6社（15%）
5〜10%9社（23%）
0〜5%11社（28%）
0%未満7社（18%）
-10%未満2社（5%）

集計社数：40社（連結35社・個別5社）。売上高増加率の中央値は4.9%と、全業種の4.8%と同程度です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

64.4%

四分位範囲
51% 〜 72.3%

90%以上1社（3%）
80〜90%3社（8%）
70〜80%12社（30%）
60〜70%9社（23%）
50〜60%6社（15%）
40〜50%5社（13%）
30〜40%2社（5%）
20〜30%1社（3%）
10〜20%1社（3%）

集計社数：40社（連結35社・個別5社）。自己資本比率の中央値は64.4%と、全業種の55.7%より高い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

1.3%

四分位範囲
0.8% 〜 2%

8〜9%1社（3%）
3〜4%2社（5%）
2〜3%8社（21%）
1〜2%13社（34%）
0〜1%14社（37%）

集計社数：38社（連結34社・個別4社）。研究開発費比率の中央値は1.3%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

中央値

93日

四分位範囲
60日 〜 125日

180日以上3社（8%）
120〜180日8社（21%）
90〜120日10社（26%）
60〜90日7社（18%）
30〜60日6社（16%）
〜30日4社（11%）

集計社数：38社（連結34社・個別4社）。棚卸資産回転期間の中央値は93日です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

4.8%

四分位範囲
3.9% 〜 7%

10%以上7社（18%）
9〜10%1社（3%）
7〜8%2社（5%）
6〜7%1社（3%）
5〜6%6社（15%）
4〜5%11社（28%）
3〜4%7社（18%）
2〜3%4社（10%）
1〜2%1社（3%）

集計社数：40社（連結35社・個別5社）。設備投資比率の中央値は4.8%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ガラス・土石製品の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

3.8%

四分位範囲
2.5% 〜 6.2%

20〜25%1社（3%）
10〜15%1社（3%）
5〜10%10社（31%）
0〜5%20社（63%）

集計社数：32社（連結29社・個別3社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は3.8%と、全業種の7.7%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

75%

四分位範囲
53.6% 〜 96.1%

90%以上11社（35%）
80〜90%4社（13%）
70〜80%4社（13%）
60〜70%3社（10%）
50〜60%7社（23%）
40〜50%1社（3%）
10〜20%1社（3%）

集計社数：31社（連結29社・個別2社）。男性育児休業取得率の中央値は75%と、全業種の83.3%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

69.3%

四分位範囲
65.4% 〜 74.4%

85〜90%1社（3%）
80〜85%3社（10%）
75〜80%3社（10%）
70〜75%7社（23%）
65〜70%9社（29%）
60〜65%7社（23%）
50〜55%1社（3%）

集計社数：31社（連結28社・個別3社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は69.3%と、全業種の70.1%と同程度です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は40社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は3社（8%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス40社、戦略40社、リスク管理40社、指標と目標40社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope33社（8%）
ガバナンス40社（100%）
戦略40社（100%）
リスク管理40社（100%）
指標と目標40社（100%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

同じ業種の他のグループや、他の年度の集計です。

企業比較を、毎回ゼロから始めないために。
まずはFreeプランで、実際の開示情報を確認してください。

無料で比較を始める
>