非鉄金属 FY2025 の集計です。非鉄金属の上場企業32社（日本基準28社・IFRS4社）の FY2025 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年3月30日までの提出書類）。
集計社数
32 社
日本基準28社・IFRS4社
対象年度
FY2025
決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書
データ作成
2026年10月
2026年3月30日までの提出書類
3月決算26社・その他の決算月6社のデータを元に集計しています
公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。
このページの見方
集計の方法と、指標の読み方です。
このページでは、非鉄金属の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。
中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。
年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。
日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。
非鉄金属の財務指標
有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。
規模
売上高（売上収益・営業収益を含む）
単位：円 算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）
中央値
1,600億円
四分位範囲
220億円 〜 6,900億円
集計社数：32社（連結26社・個別6社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は1,600億円です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
従業員数
単位：人 算出：有価証券報告書の従業員数
中央値
1,700人
四分位範囲
260人 〜 8,600人
集計社数：32社（連結26社・個別6社）。従業員数の中央値は1,700人です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
収益性
売上高営業利益率
単位：% 算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100
中央値
4.9%
四分位範囲
3.3% 〜 7.9%
集計社数：31社（連結25社・個別6社）。売上高営業利益率の中央値は4.9%と、全業種の6.2%より低い水準です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
ROE（自己資本利益率）
単位：% 算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100
中央値
6.8%
四分位範囲
4.7% 〜 12.1%
集計社数：32社（連結26社・個別6社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は6.8%で、全業種（8%）を下回っています。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
売上高総利益率
単位：% 算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100
中央値
17%
四分位範囲
11.3% 〜 21.7%
集計社数：32社（連結26社・個別6社）。売上高総利益率の中央値は17%です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
成長性
売上高増加率
単位：% 算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100
中央値
9%
四分位範囲
5% 〜 13.9%
集計社数：31社（連結25社・個別6社）。売上高増加率の中央値は9%で、全業種（5.4%）を上回っています。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
安全性
自己資本比率
単位：% 算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算
中央値
50%
四分位範囲
39.4% 〜 57.9%
集計社数：32社（連結26社・個別6社）。自己資本比率の中央値は50%で、全業種（55%）を下回っています。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
効率性
研究開発費比率
単位：% 算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100
中央値
0.8%
四分位範囲
0.4% 〜 1.8%
集計社数：27社（連結24社・個別3社）。研究開発費比率の中央値は0.8%です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 8〜9% | A社 |
| 4〜5% | B社 |
| 2〜3% | C社D社E社F社 |
| 1〜2% | G社H社I社J社K社L社 |
| 0〜1% | M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社X社Y社Z社AA社 |
棚卸資産回転期間
単位：日 算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365
最も多いレンジ
120〜180日
2社（5社中）
集計社数：5社（連結4社・個別1社）。5社のうち「120〜180日」が2社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 120〜180日 | A社B社 |
| 90〜120日 | C社 |
| 60〜90日 | D社 |
| 30〜60日 | E社 |
投資積極性
設備投資比率
単位：% 算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100
中央値
3.1%
四分位範囲
1.5% 〜 5.3%
集計社数：32社（連結26社・個別6社）。設備投資比率の中央値は3.1%です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
非鉄金属の人的資本・サステナビリティ
人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。
人的資本
女性管理職比率（提出会社）
単位：% 算出：有価証券報告書の開示値
中央値
4.6%
四分位範囲
3% 〜 8%
集計社数：27社（連結23社・個別4社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は4.6%と、全業種の8.3%より低い水準です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 25〜30% | A社 |
| 20〜25% | B社 |
| 10〜15% | C社D社E社 |
| 5〜10% | F社G社H社I社J社K社L社M社 |
| 0〜5% | N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社X社Y社Z社AA社 |
男性育児休業取得率
単位：% 算出：有価証券報告書の開示値
中央値
73.7%
四分位範囲
53% 〜 87.4%
集計社数：20社（連結17社・個別3社）。男性育児休業取得率の中央値は73.7%で、全業種（73%）とほぼ同じ水準です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 90%以上 | A社B社C社 |
| 80〜90% | D社E社F社G社 |
| 70〜80% | H社I社J社K社 |
| 60〜70% | L社M社 |
| 50〜60% | N社O社P社 |
| 40〜50% | Q社 |
| 0〜10% | R社S社T社 |
男女の賃金の差異（全労働者）
単位：% 算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）
中央値
71.6%
四分位範囲
68.4% 〜 74.1%
集計社数：23社（連結21社・個別2社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は71.6%で、全業種（69.5%）を上回っています。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 80〜85% | A社 |
| 75〜80% | B社C社D社 |
| 70〜75% | E社F社G社H社I社J社K社L社M社N社 |
| 65〜70% | O社P社Q社R社S社T社U社 |
| 60〜65% | V社 |
| 55〜60% | W社 |
サステナビリティ開示
GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は32社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は4社（13%）です。
SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス32社、戦略32社、リスク管理32社、指標と目標32社です。
注記
集計の前提と、読むときの注意点です。
- A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
- 年度（FY）の定義：決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書です。
- IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
- 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
- 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
- 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。
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