その他製品 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2024）

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その他製品 FY2024 の集計です。その他製品の上場企業26社（日本基準25社・IFRS1社）の FY2024 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2025年6月30日までの提出書類）。

集計社数

26 社

日本基準25社・IFRS1社

対象年度

FY2024

決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2025年6月30日までの提出書類

12月決算16社・10月決算5社・その他の決算月5社のデータを元に集計しています

12月決算 16社10月決算 5社その他の決算月 5社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、その他製品の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

その他製品の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

250億円

四分位範囲
80億円 〜 970億円

5,000億円〜1兆円1社（4%）
1,000〜5,000億円5社（19%）
500〜1,000億円5社（19%）
100〜500億円6社（23%）
50〜100億円6社（23%）
10〜50億円3社（12%）

集計社数：26社（連結24社・個別2社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は250億円です。

レンジ該当する企業（記号）
5,000億円〜1兆円A社
1,000〜5,000億円B社C社D社E社F社
500〜1,000億円G社H社I社J社K社
100〜500億円L社M社N社O社P社Q社
50〜100億円R社S社T社U社V社W社
10〜50億円X社Y社Z社

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

1,100人

四分位範囲
280人 〜 3,000人

5,000〜10,000人3社（12%）
1,000〜5,000人10社（38%）
300〜1,000人4社（15%）
100〜300人8社（31%）
〜100人1社（4%）

集計社数：26社（連結24社・個別2社）。従業員数の中央値は1,100人です。

レンジ該当する企業（記号）
5,000〜10,000人A社B社C社
1,000〜5,000人D社E社F社G社H社I社J社K社L社M社
300〜1,000人N社O社P社Q社
100〜300人R社S社T社U社V社W社X社Y社
〜100人Z社

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

6%

四分位範囲
2.6% 〜 9.9%

15〜20%1社（4%）
10〜15%6社（23%）
5〜10%9社（35%）
0〜5%5社（19%）
0%未満5社（19%）

集計社数：26社（連結24社・個別2社）。売上高営業利益率の中央値は6%で、全業種（6.5%）とほぼ同じ水準です。

レンジ該当する企業（記号）
15〜20%A社
10〜15%B社C社D社E社F社G社
5〜10%H社I社J社K社L社M社N社O社P社
0〜5%Q社R社S社T社U社
0%未満V社W社X社Y社Z社

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

6.6%

四分位範囲
4.8% 〜 11%

25〜30%1社（4%）
15〜20%2社（8%）
10〜15%6社（23%）
5〜10%10社（38%）
0〜5%3社（12%）
-10%未満4社（15%）

集計社数：26社（連結24社・個別2社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は6.6%と、全業種の8.1%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
25〜30%A社
15〜20%B社C社
10〜15%D社E社F社G社H社I社
5〜10%J社K社L社M社N社O社P社Q社R社S社
0〜5%T社U社V社
-10%未満W社X社Y社Z社
ROIC（投下資本利益率）　開示社数不足（1社）のため、この指標は集計していません。

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

29.3%

四分位範囲
21.7% 〜 43.8%

50〜60%4社（15%）
40〜50%5社（19%）
30〜40%3社（12%）
20〜30%10社（38%）
10〜20%3社（12%）
0〜10%1社（4%）

集計社数：26社（連結24社・個別2社）。売上高総利益率の中央値は29.3%です。

レンジ該当する企業（記号）
50〜60%A社B社C社D社
40〜50%E社F社G社H社I社
30〜40%J社K社L社
20〜30%M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社
10〜20%W社X社Y社
0〜10%Z社

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

5.5%

四分位範囲
1% 〜 10.6%

15〜20%3社（13%）
10〜15%4社（17%）
5〜10%5社（22%）
0〜5%6社（26%）
0%未満5社（22%）

集計社数：23社（連結22社・個別1社）。売上高増加率の中央値は5.5%と、全業種の6.7%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
15〜20%A社B社C社
10〜15%D社E社F社G社
5〜10%H社I社J社K社L社
0〜5%M社N社O社P社Q社R社
0%未満S社T社U社V社W社

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

59.4%

四分位範囲
45.3% 〜 72.4%

80〜90%3社（12%）
70〜80%5社（19%）
60〜70%4社（15%）
50〜60%6社（23%）
40〜50%5社（19%）
30〜40%1社（4%）
20〜30%2社（8%）

集計社数：26社（連結24社・個別2社）。自己資本比率の中央値は59.4%で、全業種（54%）を上回っています。

レンジ該当する企業（記号）
80〜90%A社B社C社
70〜80%D社E社F社G社H社
60〜70%I社J社K社L社
50〜60%M社N社O社P社Q社R社
40〜50%S社T社U社V社W社
30〜40%X社
20〜30%Y社Z社

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

1.7%

四分位範囲
0.5% 〜 3.1%

7〜8%1社（5%）
5〜6%1社（5%）
4〜5%2社（10%）
3〜4%2社（10%）
2〜3%3社（14%）
1〜2%6社（29%）
0〜1%6社（29%）

集計社数：21社（連結20社・個別1社）。研究開発費比率の中央値は1.7%です。

レンジ該当する企業（記号）
7〜8%A社
5〜6%B社
4〜5%C社D社
3〜4%E社F社
2〜3%G社H社I社
1〜2%J社K社L社M社N社O社
0〜1%P社Q社R社S社T社U社
棚卸資産回転期間　開示社数不足（1社）のため、この指標は集計していません。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

2.9%

四分位範囲
1.6% 〜 5.7%

10%以上2社（8%）
8〜9%1社（4%）
7〜8%2社（8%）
6〜7%2社（8%）
4〜5%4社（15%）
3〜4%2社（8%）
2〜3%3社（12%）
1〜2%7社（27%）
0〜1%3社（12%）

集計社数：26社（連結24社・個別2社）。設備投資比率の中央値は2.9%です。

レンジ該当する企業（記号）
10%以上A社B社
8〜9%C社
7〜8%D社E社
6〜7%F社G社
4〜5%H社I社J社K社
3〜4%L社M社
2〜3%N社O社P社
1〜2%Q社R社S社T社U社V社W社
0〜1%X社Y社Z社

その他製品の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

7.1%

四分位範囲
5.5% 〜 12.6%

25〜30%1社（5%）
15〜20%2社（11%）
10〜15%5社（26%）
5〜10%7社（37%）
0〜5%4社（21%）

集計社数：19社（連結18社・個別1社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は7.1%で、全業種（9.5%）を下回っています。

レンジ該当する企業（記号）
25〜30%A社
15〜20%B社C社
10〜15%D社E社F社G社H社
5〜10%I社J社K社L社M社N社O社
0〜5%P社Q社R社S社

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

69.4%

四分位範囲
56.1% 〜 95.5%

90%以上5社（33%）
80〜90%1社（7%）
70〜80%1社（7%）
60〜70%3社（20%）
50〜60%2社（13%）
40〜50%1社（7%）
20〜30%2社（13%）

集計社数：15社（連結15社・個別0社）。男性育児休業取得率の中央値は69.4%と、全業種の66.7%より高い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社B社C社D社E社
80〜90%F社
70〜80%G社
60〜70%H社I社J社
50〜60%K社L社
40〜50%M社
20〜30%N社O社

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

72.5%

四分位範囲
59.4% 〜 77.5%

80〜85%1社（6%）
75〜80%4社（24%）
70〜75%5社（29%）
65〜70%1社（6%）
60〜65%1社（6%）
55〜60%2社（12%）
50〜55%1社（6%）
45〜50%1社（6%）
35〜40%1社（6%）

集計社数：17社（連結16社・個別1社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は72.5%と、全業種の69.8%より高い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
80〜85%A社
75〜80%B社C社D社E社
70〜75%F社G社H社I社J社
65〜70%K社
60〜65%L社
55〜60%M社N社
50〜55%O社
45〜50%P社
35〜40%Q社

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は26社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は3社（12%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス1社、戦略1社、リスク管理1社、指標と目標1社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope33社（12%）
ガバナンス1社（4%）
戦略1社（4%）
リスク管理1社（4%）
指標と目標1社（4%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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