医薬品 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2024）

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医薬品 FY2024 の集計です。医薬品の上場企業28社（日本基準19社・IFRS9社）の FY2024 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2025年6月27日までの提出書類）。

集計社数

28 社

日本基準19社・IFRS9社

対象年度

FY2024

決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2025年6月27日までの提出書類

12月決算25社・その他の決算月3社のデータを元に集計しています

12月決算 25社その他の決算月 3社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、医薬品の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

医薬品の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

7.1億円

四分位範囲
2.1億円 〜 100億円

1兆円以上2社（8%）
1,000〜5,000億円1社（4%）
100〜500億円4社（15%）
50〜100億円1社（4%）
10〜50億円3社（12%）
〜10億円15社（58%）

集計社数：26社（連結17社・個別9社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は7.1億円です。

レンジ該当する企業（記号）
1兆円以上A社B社
1,000〜5,000億円C社
100〜500億円D社E社F社G社
50〜100億円H社
10〜50億円I社J社K社
〜10億円L社M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社X社Y社Z社

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

51人

四分位範囲
22人 〜 190人

10,000人以上1社（4%）
5,000〜10,000人2社（7%）
300〜1,000人3社（11%）
100〜300人4社（14%）
〜100人18社（64%）

集計社数：28社（連結18社・個別10社）。従業員数の中央値は51人です。

レンジ該当する企業（記号）
10,000人以上A社
5,000〜10,000人B社C社
300〜1,000人D社E社F社
100〜300人G社H社I社J社
〜100人K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社X社Y社Z社AA社AB社

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

-158.1%

四分位範囲
-891.1% 〜 3%

30%以上3社（12%）
10〜15%1社（4%）
5〜10%2社（8%）
0〜5%1社（4%）
0%未満1社（4%）
-10%未満17社（68%）

集計社数：25社（連結16社・個別9社）。売上高営業利益率の中央値は-158.1%で、全業種（6.5%）を下回っています。

レンジ該当する企業（記号）
30%以上A社B社C社
10〜15%D社
5〜10%E社F社
0〜5%G社
0%未満H社
-10%未満I社J社K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社X社Y社

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

-31%

四分位範囲
-66.5% 〜 3.3%

30%以上1社（4%）
20〜25%2社（7%）
10〜15%2社（7%）
5〜10%1社（4%）
0〜5%2社（7%）
0%未満2社（7%）
-10%未満18社（64%）

集計社数：28社（連結18社・個別10社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は-31%と、全業種の8.1%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
30%以上A社
20〜25%B社C社
10〜15%D社E社
5〜10%F社
0〜5%G社H社
0%未満I社J社
-10%未満K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社X社Y社Z社AA社AB社
ROIC（投下資本利益率）　開示社数不足（0社）のため、この指標は集計していません。

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

73.4%

四分位範囲
67.7% 〜 79.7%

90%以上4社（20%）
80〜90%1社（5%）
70〜80%10社（50%）
50〜60%4社（20%）
30〜40%1社（5%）

集計社数：20社（連結13社・個別7社）。売上高総利益率の中央値は73.4%です。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社B社C社D社
80〜90%E社
70〜80%F社G社H社I社J社K社L社M社N社O社
50〜60%P社Q社R社S社
30〜40%T社

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

5.3%

四分位範囲
-10.9% 〜 15.4%

30%以上5社（24%）
15〜20%1社（5%）
10〜15%3社（14%）
5〜10%2社（10%）
0〜5%2社（10%）
0%未満2社（10%）
-10%未満6社（29%）

集計社数：21社（連結14社・個別7社）。売上高増加率の中央値は5.3%で、全業種（6.7%）を下回っています。

レンジ該当する企業（記号）
30%以上A社B社C社D社E社
15〜20%F社
10〜15%G社H社I社
5〜10%J社K社
0〜5%L社M社
0%未満N社O社
-10%未満P社Q社R社S社T社U社

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

80.7%

四分位範囲
61.6% 〜 89.5%

90%以上7社（25%）
80〜90%7社（25%）
70〜80%6社（21%）
60〜70%2社（7%）
50〜60%2社（7%）
40〜50%3社（11%）
10〜20%1社（4%）

集計社数：28社（連結18社・個別10社）。自己資本比率の中央値は80.7%で、全業種（54%）を上回っています。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社B社C社D社E社F社G社
80〜90%H社I社J社K社L社M社N社
70〜80%O社P社Q社R社S社T社
60〜70%U社V社
50〜60%W社X社
40〜50%Y社Z社AA社
10〜20%AB社

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

137.8%

四分位範囲
15.5% 〜 587.8%

10%以上21社（84%）
8〜9%1社（4%）
6〜7%1社（4%）
2〜3%1社（4%）
1〜2%1社（4%）

集計社数：25社（連結17社・個別8社）。研究開発費比率の中央値は137.8%です。

レンジ該当する企業（記号）
10%以上A社B社C社D社E社F社G社H社I社J社K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社U社
8〜9%V社
6〜7%W社
2〜3%X社
1〜2%Y社
棚卸資産回転期間　開示社数不足（0社）のため、この指標は集計していません。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

3%

四分位範囲
2% 〜 10.6%

10%以上7社（29%）
5〜6%1社（4%）
4〜5%3社（13%）
3〜4%1社（4%）
2〜3%6社（25%）
1〜2%3社（13%）
0〜1%3社（13%）

集計社数：24社（連結17社・個別7社）。設備投資比率の中央値は3%です。

レンジ該当する企業（記号）
10%以上A社B社C社D社E社F社G社
5〜6%H社
4〜5%I社J社K社
3〜4%L社
2〜3%M社N社O社P社Q社R社
1〜2%S社T社U社
0〜1%V社W社X社

医薬品の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

最も多いレンジ

15〜20%

3社（9社中）

30%以上1社（11%）
25〜30%1社（11%）
20〜25%2社（22%）
15〜20%3社（33%）
10〜15%1社（11%）
0〜5%1社（11%）

集計社数：9社（連結7社・個別2社）。9社のうち「15〜20%」が3社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
30%以上A社
25〜30%B社
20〜25%C社D社
15〜20%E社F社G社
10〜15%H社
0〜5%I社

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

最も多いレンジ

90%以上

3社（6社中）

90%以上3社（50%）
60〜70%1社（17%）
50〜60%1社（17%）
40〜50%1社（17%）

集計社数：6社（連結5社・個別1社）。6社のうち「90%以上」が3社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社B社C社
60〜70%D社
50〜60%E社
40〜50%F社

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

最も多いレンジ

80〜85%

2社（8社中）

90〜95%1社（13%）
85〜90%1社（13%）
80〜85%2社（25%）
75〜80%2社（25%）
70〜75%1社（13%）
55〜60%1社（13%）

集計社数：8社（連結7社・個別1社）。8社のうち「80〜85%」が2社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
90〜95%A社
85〜90%B社
80〜85%C社D社
75〜80%E社F社
70〜75%G社
55〜60%H社

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は28社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は0社（0%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス1社、戦略1社、リスク管理1社、指標と目標1社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope30社（0%）
ガバナンス1社（4%）
戦略1社（4%）
リスク管理1社（4%）
指標と目標1社（4%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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