医薬品 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2025）

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医薬品 FY2025 の集計です。医薬品の上場企業78社（日本基準59社・IFRS19社）の FY2025 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年6月23日までの提出書類）。

集計社数

78 社

日本基準59社・IFRS19社

対象年度

FY2025

決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年6月23日までの提出書類

3月決算39社・12月決算28社・その他の決算月11社のデータを元に集計しています

3月決算 39社12月決算 28社その他の決算月 11社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、医薬品の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

医薬品の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

120億円

四分位範囲
5.4億円 〜 1,100億円

1兆円以上5社（7%）
5,000億円〜1兆円1社（1%）
1,000〜5,000億円12社（18%）
500〜1,000億円7社（10%）
100〜500億円10社（15%）
50〜100億円5社（7%）
10〜50億円5社（7%）
〜10億円23社（34%）

集計社数：68社（連結48社・個別20社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は120億円です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

170人

四分位範囲
26人 〜 1,700人

10,000人以上5社（6%）
5,000〜10,000人3社（4%）
1,000〜5,000人18社（23%）
300〜1,000人9社（12%）
100〜300人5社（6%）
〜100人38社（49%）

集計社数：78社（連結52社・個別26社）。従業員数の中央値は170人です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

3.4%

四分位範囲
-268.8% 〜 9.7%

30%以上4社（6%）
20〜25%4社（6%）
15〜20%4社（6%）
10〜15%4社（6%）
5〜10%16社（24%）
0〜5%7社（10%）
0%未満2社（3%）
-10%未満26社（39%）

集計社数：67社（連結47社・個別20社）。売上高営業利益率の中央値は3.4%で、全業種（6.2%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

1.5%

四分位範囲
-43.8% 〜 8%

30%以上2社（3%）
20〜25%1社（1%）
15〜20%3社（4%）
10〜15%12社（16%）
5〜10%11社（14%）
0〜5%12社（16%）
0%未満5社（6%）
-10%未満31社（40%）

集計社数：77社（連結51社・個別26社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は1.5%と、全業種の8%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROIC（投下資本利益率）　開示社数不足（3社）のため、この指標は集計していません。

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

63.8%

四分位範囲
47.9% 〜 75.4%

90%以上7社（12%）
80〜90%6社（10%）
70〜80%10社（17%）
60〜70%9社（15%）
50〜60%8社（13%）
40〜50%11社（18%）
30〜40%3社（5%）
20〜30%4社（7%）
10〜20%1社（2%）
-10%未満1社（2%）

集計社数：60社（連結43社・個別17社）。売上高総利益率の中央値は63.8%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

6.4%

四分位範囲
-2.3% 〜 17.3%

30%以上9社（14%）
25〜30%2社（3%）
20〜25%1社（2%）
15〜20%6社（10%）
10〜15%4社（6%）
5〜10%12社（19%）
0〜5%11社（17%）
0%未満6社（10%）
-10%未満12社（19%）

集計社数：63社（連結46社・個別17社）。売上高増加率の中央値は6.4%で、全業種（5.4%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

67.4%

四分位範囲
50% 〜 83.2%

90%以上12社（15%）
80〜90%14社（18%）
70〜80%8社（10%）
60〜70%19社（24%）
50〜60%5社（6%）
40〜50%12社（15%）
30〜40%2社（3%）
20〜30%4社（5%）
10〜20%1社（1%）
-10%未満1社（1%）

集計社数：78社（連結52社・個別26社）。自己資本比率の中央値は67.4%で、全業種（55%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

20.1%

四分位範囲
8.2% 〜 178.4%

10%以上48社（73%）
8〜9%3社（5%）
7〜8%2社（3%）
6〜7%4社（6%）
5〜6%1社（2%）
4〜5%4社（6%）
3〜4%1社（2%）
2〜3%1社（2%）
0〜1%2社（3%）

集計社数：66社（連結48社・個別18社）。研究開発費比率の中央値は20.1%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

中央値

198日

四分位範囲
150日 〜 277日

180日以上8社（53%）
120〜180日4社（27%）
90〜120日2社（13%）
60〜90日1社（7%）

集計社数：15社（連結13社・個別2社）。棚卸資産回転期間の中央値は198日です。

レンジ該当する企業（記号）
180日以上A社B社C社D社E社F社G社H社
120〜180日I社J社K社L社
90〜120日M社N社
60〜90日O社

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

4.6%

四分位範囲
1.7% 〜 11.1%

10%以上19社（30%）
9〜10%1社（2%）
8〜9%1社（2%）
7〜8%1社（2%）
6〜7%4社（6%）
5〜6%2社（3%）
4〜5%8社（13%）
3〜4%4社（6%）
2〜3%6社（9%）
1〜2%11社（17%）
0〜1%7社（11%）

集計社数：64社（連結46社・個別18社）。設備投資比率の中央値は4.6%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

医薬品の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

16.7%

四分位範囲
11.8% 〜 20.8%

30%以上2社（5%）
25〜30%4社（10%）
20〜25%5社（12%）
15〜20%15社（37%）
10〜15%7社（17%）
5〜10%8社（20%）

集計社数：41社（連結33社・個別8社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は16.7%で、全業種（8.3%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

80%

四分位範囲
62.4% 〜 96.9%

90%以上14社（40%）
80〜90%4社（11%）
70〜80%6社（17%）
60〜70%3社（9%）
50〜60%2社（6%）
30〜40%3社（9%）
0〜10%3社（9%）

集計社数：35社（連結28社・個別7社）。男性育児休業取得率の中央値は80%で、全業種（73%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

74.4%

四分位範囲
68.3% 〜 79.3%

90〜95%1社（3%）
85〜90%1社（3%）
80〜85%7社（18%）
75〜80%8社（20%）
70〜75%8社（20%）
65〜70%11社（28%）
60〜65%1社（3%）
55〜60%2社（5%）
50〜55%1社（3%）

集計社数：40社（連結32社・個別8社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は74.4%と、全業種の69.5%より高い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は78社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は8社（10%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス77社、戦略77社、リスク管理77社、指標と目標77社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope38社（10%）
ガバナンス77社（99%）
戦略77社（99%）
リスク管理77社（99%）
指標と目標77社（99%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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