繊維製品 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2026）

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繊維製品 FY2026 の集計です。繊維製品の上場企業38社（日本基準34社・IFRS4社）の FY2026 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年10月1日までの提出書類）。

集計社数

38 社

日本基準34社・IFRS4社

対象年度

FY2026

決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年10月1日までの提出書類

3月決算28社・2月決算6社・その他の決算月4社のデータを元に集計しています

3月決算 28社2月決算 6社その他の決算月 4社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、繊維製品の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

繊維製品の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

270億円

四分位範囲
100億円 〜 1,300億円

1兆円以上1社（3%）
5,000億円〜1兆円1社（3%）
1,000〜5,000億円10社（26%）
500〜1,000億円2社（5%）
100〜500億円14社（37%）
50〜100億円5社（13%）
10〜50億円5社（13%）

集計社数：38社（連結37社・個別1社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は270億円です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

1,000人

四分位範囲
220人 〜 3,500人

10,000人以上4社（11%）
5,000〜10,000人3社（8%）
1,000〜5,000人12社（32%）
300〜1,000人9社（24%）
100〜300人5社（13%）
〜100人5社（13%）

集計社数：38社（連結37社・個別1社）。従業員数の中央値は1,000人です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

3.7%

四分位範囲
1.2% 〜 8.6%

15〜20%2社（5%）
10〜15%6社（16%）
5〜10%8社（21%）
0〜5%13社（34%）
0%未満8社（21%）
-10%未満1社（3%）

集計社数：38社（連結37社・個別1社）。売上高営業利益率の中央値は3.7%で、全業種（6.2%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

3.8%

四分位範囲
0.5% 〜 9.9%

30%以上1社（3%）
20〜25%1社（3%）
15〜20%2社（5%）
10〜15%6社（16%）
5〜10%7社（18%）
0〜5%12社（32%）
0%未満5社（13%）
-10%未満4社（11%）

集計社数：38社（連結37社・個別1社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は3.8%と、全業種の8.2%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROIC（投下資本利益率）

単位：%　算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物

中央値

4%

四分位範囲
1.7% 〜 6.8%

25〜30%1社（4%）
15〜20%1社（4%）
10〜15%3社（12%）
5〜10%5社（19%）
0〜5%14社（54%）
0%未満2社（8%）

集計社数：26社（連結26社・個別0社）。ROIC（投下資本利益率）の中央値は4%です。

レンジ該当する企業（記号）
25〜30%A社
15〜20%B社
10〜15%C社D社E社
5〜10%F社G社H社I社J社
0〜5%K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社X社
0%未満Y社Z社

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

29.6%

四分位範囲
20.7% 〜 40.7%

60〜70%2社（5%）
50〜60%5社（14%）
40〜50%3社（8%）
30〜40%8社（22%）
20〜30%12社（32%）
10〜20%7社（19%）

集計社数：37社（連結36社・個別1社）。売上高総利益率の中央値は29.6%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

0.4%

四分位範囲
-3.9% 〜 5.8%

30%以上1社（3%）
25〜30%1社（3%）
10〜15%3社（8%）
5〜10%7社（18%）
0〜5%8社（21%）
0%未満15社（39%）
-10%未満3社（8%）

集計社数：38社（連結37社・個別1社）。売上高増加率の中央値は0.4%と、全業種の4.8%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

53.9%

四分位範囲
36.8% 〜 72.6%

80〜90%3社（8%）
70〜80%11社（29%）
60〜70%2社（5%）
50〜60%6社（16%）
40〜50%4社（11%）
30〜40%6社（16%）
20〜30%4社（11%）
10〜20%1社（3%）
0〜10%1社（3%）

集計社数：38社（連結37社・個別1社）。自己資本比率の中央値は53.9%で、全業種（55.7%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

1.3%

四分位範囲
0.8% 〜 2.3%

4〜5%1社（4%）
3〜4%3社（13%）
2〜3%4社（17%）
1〜2%7社（29%）
0〜1%9社（38%）

集計社数：24社（連結23社・個別1社）。研究開発費比率の中央値は1.3%です。

レンジ該当する企業（記号）
4〜5%A社
3〜4%B社C社D社
2〜3%E社F社G社H社
1〜2%I社J社K社L社M社N社O社
0〜1%P社Q社R社S社T社U社V社W社X社

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

中央値

110日

四分位範囲
75日 〜 164日

180日以上8社（22%）
120〜180日7社（19%）
90〜120日10社（27%）
60〜90日5社（14%）
30〜60日5社（14%）
〜30日2社（5%）

集計社数：37社（連結37社・個別0社）。棚卸資産回転期間の中央値は110日です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

4%

四分位範囲
1.6% 〜 7.5%

10%以上4社（11%）
9〜10%2社（6%）
8〜9%3社（8%）
7〜8%1社（3%）
6〜7%3社（8%）
5〜6%3社（8%）
4〜5%2社（6%）
3〜4%4社（11%）
2〜3%1社（3%）
1〜2%7社（19%）
0〜1%6社（17%）

集計社数：36社（連結35社・個別1社）。設備投資比率の中央値は4%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

繊維製品の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

7.9%

四分位範囲
4.5% 〜 17.8%

30%以上4社（13%）
25〜30%2社（7%）
20〜25%1社（3%）
15〜20%2社（7%）
10〜15%4社（13%）
5〜10%8社（27%）
0〜5%9社（30%）

集計社数：30社（連結29社・個別1社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は7.9%で、全業種（7.7%）とほぼ同じ水準です。

レンジ該当する企業（記号）
30%以上A社B社C社D社
25〜30%E社F社
20〜25%G社
15〜20%H社I社
10〜15%J社K社L社M社
5〜10%N社O社P社Q社R社S社T社U社
0〜5%V社W社X社Y社Z社AA社AB社AC社AD社

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

86.2%

四分位範囲
74.2% 〜 100%

90%以上9社（43%）
80〜90%4社（19%）
70〜80%4社（19%）
60〜70%1社（5%）
50〜60%1社（5%）
0〜10%2社（10%）

集計社数：21社（連結21社・個別0社）。男性育児休業取得率の中央値は86.2%で、全業種（83.3%）を上回っています。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社B社C社D社E社F社G社H社I社
80〜90%J社K社L社M社
70〜80%N社O社P社Q社
60〜70%R社
50〜60%S社
0〜10%T社U社

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

71.1%

四分位範囲
62.3% 〜 75.8%

80〜85%1社（4%）
75〜80%9社（33%）
70〜75%5社（19%）
65〜70%4社（15%）
60〜65%2社（7%）
55〜60%3社（11%）
50〜55%3社（11%）

集計社数：27社（連結27社・個別0社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は71.1%と、全業種の70.1%より高い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
80〜85%A社
75〜80%B社C社D社E社F社G社H社I社J社
70〜75%K社L社M社N社O社
65〜70%P社Q社R社S社
60〜65%T社U社
55〜60%V社W社X社
50〜55%Y社Z社AA社

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は38社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は2社（5%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス38社、戦略38社、リスク管理38社、指標と目標38社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope32社（5%）
ガバナンス38社（100%）
戦略38社（100%）
リスク管理38社（100%）
指標と目標38社（100%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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