化学 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2026）

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化学 FY2026 の集計です。化学の上場企業154社（日本基準143社・IFRS10社・米国基準1社）の FY2026 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年9月24日までの提出書類）。

集計社数

154 社

日本基準143社・IFRS10社・米国基準1社

対象年度

FY2026

決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年9月24日までの提出書類

3月決算146社・その他の決算月8社のデータを元に集計しています

3月決算 146社その他の決算月 8社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、化学の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

化学の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

520億円

四分位範囲
220億円 〜 1,400億円

1兆円以上11社（7%）
5,000億円〜1兆円4社（3%）
1,000〜5,000億円38社（25%）
500〜1,000億円26社（17%）
100〜500億円56社（36%）
50〜100億円11社（7%）
10〜50億円8社（5%）

集計社数：154社（連結142社・個別12社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は520億円です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

1,200人

四分位範囲
460人 〜 3,100人

10,000人以上14社（9%）
5,000〜10,000人12社（8%）
1,000〜5,000人58社（38%）
300〜1,000人45社（29%）
100〜300人19社（12%）
〜100人6社（4%）

集計社数：154社（連結142社・個別12社）。従業員数の中央値は1,200人です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

7.2%

四分位範囲
4.2% 〜 10.7%

30%以上2社（1%）
20〜25%7社（5%）
15〜20%6社（4%）
10〜15%28社（18%）
5〜10%61社（40%）
0〜5%45社（29%）
0%未満3社（2%）
-10%未満2社（1%）

集計社数：154社（連結142社・個別12社）。売上高営業利益率の中央値は7.2%で、全業種（6.2%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

6.8%

四分位範囲
4.6% 〜 9.9%

30%以上2社（1%）
25〜30%4社（3%）
20〜25%2社（1%）
15〜20%3社（2%）
10〜15%26社（17%）
5〜10%75社（49%）
0〜5%32社（21%）
0%未満6社（4%）
-10%未満4社（3%）

集計社数：154社（連結142社・個別12社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は6.8%で、全業種（8.2%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROIC（投下資本利益率）

単位：%　算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物

中央値

6.3%

四分位範囲
4.5% 〜 10.3%

30%以上2社（2%）
25〜30%1社（1%）
20〜25%3社（2%）
15〜20%10社（8%）
10〜15%18社（15%）
5〜10%48社（39%）
0〜5%41社（33%）

集計社数：123社（連結114社・個別9社）。ROIC（投下資本利益率）の中央値は6.3%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

28.6%

四分位範囲
21.9% 〜 34%

70〜80%5社（3%）
60〜70%5社（3%）
50〜60%1社（1%）
40〜50%7社（5%）
30〜40%49社（32%）
20〜30%56社（36%）
10〜20%31社（20%）

集計社数：154社（連結142社・個別12社）。売上高総利益率の中央値は28.6%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

2.1%

四分位範囲
-1.8% 〜 4.9%

30%以上3社（2%）
25〜30%4社（3%）
20〜25%1社（1%）
15〜20%3社（2%）
10〜15%8社（5%）
5〜10%19社（12%）
0〜5%64社（42%）
0%未満42社（27%）
-10%未満10社（6%）

集計社数：154社（連結142社・個別12社）。売上高増加率の中央値は2.1%と、全業種の4.8%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

63.3%

四分位範囲
50.6% 〜 73.2%

90%以上1社（1%）
80〜90%20社（13%）
70〜80%27社（18%）
60〜70%36社（23%）
50〜60%32社（21%）
40〜50%20社（13%）
30〜40%14社（9%）
20〜30%2社（1%）
10〜20%2社（1%）

集計社数：154社（連結142社・個別12社）。自己資本比率の中央値は63.3%で、全業種（55.7%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

2.6%

四分位範囲
1.4% 〜 4.1%

10%以上2社（1%）
7〜8%3社（2%）
6〜7%4社（3%）
5〜6%10社（7%）
4〜5%21社（14%）
3〜4%18社（12%）
2〜3%34社（23%）
1〜2%33社（22%）
0〜1%23社（16%）

集計社数：148社（連結137社・個別11社）。研究開発費比率の中央値は2.6%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

中央値

97日

四分位範囲
69日 〜 135日

180日以上13社（9%）
120〜180日38社（26%）
90〜120日26社（18%）
60〜90日43社（29%）
30〜60日22社（15%）
〜30日6社（4%）

集計社数：148社（連結142社・個別6社）。棚卸資産回転期間の中央値は97日です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

5.3%

四分位範囲
3.3% 〜 8.3%

10%以上27社（18%）
9〜10%5社（3%）
8〜9%10社（7%）
7〜8%13社（8%）
6〜7%11社（7%）
5〜6%15社（10%）
4〜5%23社（15%）
3〜4%16社（10%）
2〜3%11社（7%）
1〜2%13社（8%）
0〜1%9社（6%）

集計社数：153社（連結141社・個別12社）。設備投資比率の中央値は5.3%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

化学の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

5.9%

四分位範囲
4.1% 〜 9.7%

30%以上2社（2%）
25〜30%3社（2%）
20〜25%4社（3%）
15〜20%9社（7%）
10〜15%14社（11%）
5〜10%51社（39%）
0〜5%48社（37%）

集計社数：131社（連結126社・個別5社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は5.9%で、全業種（7.7%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

86.5%

四分位範囲
66.4% 〜 100%

90%以上51社（44%）
80〜90%16社（14%）
70〜80%17社（15%）
60〜70%10社（9%）
50〜60%11社（9%）
40〜50%4社（3%）
30〜40%2社（2%）
20〜30%2社（2%）
0〜10%3社（3%）

集計社数：116社（連結113社・個別3社）。男性育児休業取得率の中央値は86.5%と、全業種の83.3%より高い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

73.9%

四分位範囲
68.5% 〜 79.4%

85〜90%8社（6%）
80〜85%22社（17%）
75〜80%27社（21%）
70〜75%34社（26%）
65〜70%20社（15%）
60〜65%12社（9%）
55〜60%4社（3%）
50〜55%3社（2%）
45〜50%1社（1%）

集計社数：131社（連結125社・個別6社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は73.9%で、全業種（70.1%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は154社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は11社（7%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス154社、戦略154社、リスク管理154社、指標と目標154社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope311社（7%）
ガバナンス154社（100%）
戦略154社（100%）
リスク管理154社（100%）
指標と目標154社（100%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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