電気機器 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2025）

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電気機器 FY2025 の集計です。電気機器の上場企業225社（日本基準194社・IFRS29社・米国基準2社）の FY2025 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年9月30日までの提出書類）。

集計社数

225 社

日本基準194社・IFRS29社・米国基準2社

対象年度

FY2025

決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年9月30日までの提出書類

3月決算163社・12月決算31社・1月決算6社・6月決算6社・その他の決算月19社のデータを元に集計しています

3月決算 163社12月決算 31社1月決算 6社6月決算 6社その他の決算月 19社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、電気機器の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

電気機器の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

500億円

四分位範囲
170億円 〜 2,100億円

1兆円以上21社（9%）
5,000億円〜1兆円14社（6%）
1,000〜5,000億円50社（22%）
500〜1,000億円27社（12%）
100〜500億円75社（33%）
50〜100億円15社（7%）
10〜50億円21社（9%）
〜10億円2社（1%）

集計社数：225社（連結212社・個別13社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は500億円です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

1,800人

四分位範囲
500人 〜 6,100人

10,000人以上45社（20%）
5,000〜10,000人18社（8%）
1,000〜5,000人84社（37%）
300〜1,000人37社（16%）
100〜300人30社（13%）
〜100人11社（5%）

集計社数：225社（連結212社・個別13社）。従業員数の中央値は1,800人です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

7.1%

四分位範囲
2.9% 〜 10.8%

30%以上3社（1%）
25〜30%4社（2%）
20〜25%6社（3%）
15〜20%15社（7%）
10〜15%36社（16%）
5〜10%76社（34%）
0〜5%53社（24%）
0%未満23社（10%）
-10%未満8社（4%）

集計社数：224社（連結211社・個別13社）。売上高営業利益率の中央値は7.1%で、全業種（6.2%）とほぼ同じ水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

7.1%

四分位範囲
2.3% 〜 11%

30%以上7社（3%）
25〜30%2社（1%）
20〜25%5社（2%）
15〜20%10社（4%）
10〜15%42社（19%）
5〜10%76社（34%）
0〜5%44社（20%）
0%未満21社（9%）
-10%未満18社（8%）

集計社数：225社（連結212社・個別13社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は7.1%で、全業種（8%）とほぼ同じ水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROIC（投下資本利益率）

単位：%　算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物

中央値

7.9%

四分位範囲
6% 〜 10.7%

30%以上1社（4%）
25〜30%1社（4%）
15〜20%4社（15%）
10〜15%1社（4%）
5〜10%13社（50%）
0〜5%6社（23%）

集計社数：26社（連結25社・個別1社）。ROIC（投下資本利益率）の中央値は7.9%です。

レンジ該当する企業（記号）
30%以上A社
25〜30%B社
15〜20%C社D社E社F社
10〜15%G社
5〜10%H社I社J社K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社
0〜5%U社V社W社X社Y社Z社

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

30.4%

四分位範囲
21.9% 〜 40.4%

80〜90%1社（0%）
60〜70%5社（2%）
50〜60%18社（8%）
40〜50%33社（15%）
30〜40%60社（27%）
20〜30%66社（29%）
10〜20%35社（16%）
0〜10%5社（2%）
0%未満1社（0%）
-10%未満1社（0%）

集計社数：225社（連結212社・個別13社）。売上高総利益率の中央値は30.4%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

3.4%

四分位範囲
-1.2% 〜 9.4%

30%以上9社（4%）
25〜30%7社（3%）
20〜25%8社（4%）
15〜20%7社（3%）
10〜15%21社（10%）
5〜10%41社（19%）
0〜5%64社（29%）
0%未満44社（20%）
-10%未満19社（9%）

集計社数：220社（連結207社・個別13社）。売上高増加率の中央値は3.4%と、全業種の5.4%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

61.7%

四分位範囲
47.7% 〜 74.5%

90%以上8社（4%）
80〜90%29社（13%）
70〜80%41社（18%）
60〜70%39社（17%）
50〜60%45社（20%）
40〜50%30社（13%）
30〜40%15社（7%）
20〜30%12社（5%）
10〜20%4社（2%）
0〜10%2社（1%）

集計社数：225社（連結212社・個別13社）。自己資本比率の中央値は61.7%で、全業種（55%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

4%

四分位範囲
2.4% 〜 6%

10%以上19社（9%）
9〜10%7社（3%）
8〜9%5社（2%）
7〜8%12社（6%）
6〜7%13社（6%）
5〜6%24社（11%）
4〜5%29社（13%）
3〜4%31社（14%）
2〜3%32社（15%）
1〜2%18社（8%）
0〜1%28社（13%）

集計社数：218社（連結206社・個別12社）。研究開発費比率の中央値は4%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

中央値

107日

四分位範囲
60日 〜 162日

180日以上9社（21%）
120〜180日9社（21%）
90〜120日5社（12%）
60〜90日8社（19%）
30〜60日8社（19%）
〜30日3社（7%）

集計社数：42社（連結41社・個別1社）。棚卸資産回転期間の中央値は107日です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

3.7%

四分位範囲
2% 〜 6.9%

10%以上33社（15%）
9〜10%2社（1%）
8〜9%7社（3%）
7〜8%13社（6%）
6〜7%19社（9%）
5〜6%19社（9%）
4〜5%15社（7%）
3〜4%19社（9%）
2〜3%39社（17%）
1〜2%38社（17%）
0〜1%19社（9%）

集計社数：223社（連結210社・個別13社）。設備投資比率の中央値は3.7%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

電気機器の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

5.3%

四分位範囲
3% 〜 7.9%

30%以上2社（1%）
25〜30%1社（1%）
20〜25%2社（1%）
15〜20%1社（1%）
10〜15%21社（12%）
5〜10%66社（38%）
0〜5%83社（47%）

集計社数：176社（連結169社・個別7社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は5.3%で、全業種（8.3%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

71.9%

四分位範囲
50.6% 〜 92.1%

90%以上47社（28%）
80〜90%21社（13%）
70〜80%18社（11%）
60〜70%25社（15%）
50〜60%19社（12%）
40〜50%15社（9%）
30〜40%7社（4%）
20〜30%8社（5%）
10〜20%1社（1%）
0〜10%4社（2%）

集計社数：165社（連結159社・個別6社）。男性育児休業取得率の中央値は71.9%で、全業種（73%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

70.6%

四分位範囲
65.4% 〜 76%

100%以上1社（1%）
85〜90%2社（1%）
80〜85%13社（7%）
75〜80%36社（20%）
70〜75%43社（24%）
65〜70%42社（23%）
60〜65%21社（12%）
55〜60%10社（6%）
50〜55%6社（3%）
45〜50%3社（2%）
40〜45%2社（1%）
35〜40%1社（1%）

集計社数：180社（連結174社・個別6社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は70.6%で、全業種（69.5%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は225社中1社（0%）です。Scope3を開示している企業は12社（5%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス225社、戦略225社、リスク管理225社、指標と目標225社です。

GHG排出量 Scope1+21社（0%）
GHG排出量 Scope312社（5%）
ガバナンス225社（100%）
戦略225社（100%）
リスク管理225社（100%）
指標と目標225社（100%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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