鉄鋼 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2025）

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鉄鋼 FY2025 の集計です。鉄鋼の上場企業37社（日本基準33社・IFRS4社）の FY2025 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年4月3日までの提出書類）。

集計社数

37 社

日本基準33社・IFRS4社

対象年度

FY2025

決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年4月3日までの提出書類

3月決算33社・その他の決算月4社のデータを元に集計しています

3月決算 33社その他の決算月 4社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、鉄鋼の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

鉄鋼の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

510億円

四分位範囲
260億円 〜 2,100億円

1兆円以上3社（8%）
5,000億円〜1兆円1社（3%）
1,000〜5,000億円12社（32%）
500〜1,000億円4社（11%）
100〜500億円15社（41%）
50〜100億円2社（5%）

集計社数：37社（連結35社・個別2社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は510億円です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

850人

四分位範囲
490人 〜 2,400人

10,000人以上4社（11%）
1,000〜5,000人12社（32%）
300〜1,000人16社（43%）
100〜300人4社（11%）
〜100人1社（3%）

集計社数：37社（連結35社・個別2社）。従業員数の中央値は850人です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

5.3%

四分位範囲
3.8% 〜 6.8%

15〜20%1社（3%）
10〜15%1社（3%）
5〜10%17社（46%）
0〜5%16社（43%）
0%未満1社（3%）
-10%未満1社（3%）

集計社数：37社（連結35社・個別2社）。売上高営業利益率の中央値は5.3%で、全業種（6.2%）とほぼ同じ水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

5.9%

四分位範囲
3.2% 〜 7.8%

15〜20%1社（3%）
10〜15%4社（11%）
5〜10%18社（49%）
0〜5%12社（32%）
0%未満2社（5%）

集計社数：37社（連結35社・個別2社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は5.9%と、全業種の8%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROIC（投下資本利益率）　開示社数不足（3社）のため、この指標は集計していません。

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

16.4%

四分位範囲
13.4% 〜 17.8%

20〜30%5社（14%）
10〜20%31社（84%）
-10%未満1社（3%）

集計社数：37社（連結35社・個別2社）。売上高総利益率の中央値は16.4%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

-1.1%

四分位範囲
-6.1% 〜 0.6%

5〜10%1社（3%）
0〜5%12社（32%）
0%未満19社（51%）
-10%未満5社（14%）

集計社数：37社（連結35社・個別2社）。売上高増加率の中央値は-1.1%で、全業種（5.4%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

59.8%

四分位範囲
52.4% 〜 75.2%

90%以上1社（3%）
80〜90%5社（14%）
70〜80%10社（27%）
60〜70%2社（5%）
50〜60%11社（30%）
40〜50%6社（16%）
30〜40%2社（5%）

集計社数：37社（連結35社・個別2社）。自己資本比率の中央値は59.8%で、全業種（55%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

0.6%

四分位範囲
0.1% 〜 1.5%

5〜6%2社（6%）
3〜4%1社（3%）
2〜3%1社（3%）
1〜2%8社（24%）
0〜1%22社（65%）

集計社数：34社（連結32社・個別2社）。研究開発費比率の中央値は0.6%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

棚卸資産回転期間　開示社数不足（3社）のため、この指標は集計していません。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

4.4%

四分位範囲
3% 〜 6.9%

10%以上2社（6%）
9〜10%3社（9%）
7〜8%2社（6%）
6〜7%8社（23%）
5〜6%1社（3%）
4〜5%3社（9%）
3〜4%7社（20%）
2〜3%8社（23%）
1〜2%1社（3%）

集計社数：35社（連結33社・個別2社）。設備投資比率の中央値は4.4%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

鉄鋼の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

2.5%

四分位範囲
1% 〜 3.9%

20〜25%1社（4%）
10〜15%1社（4%）
5〜10%3社（11%）
0〜5%22社（81%）

集計社数：27社（連結26社・個別1社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は2.5%と、全業種の8.3%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
20〜25%A社
10〜15%B社
5〜10%C社D社E社
0〜5%F社G社H社I社J社K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社X社Y社Z社AA社

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

64.7%

四分位範囲
36.4% 〜 77.8%

90%以上3社（10%）
80〜90%3社（10%）
70〜80%5社（17%）
60〜70%5社（17%）
50〜60%1社（3%）
40〜50%4社（14%）
30〜40%1社（3%）
20〜30%2社（7%）
10〜20%3社（10%）
0〜10%2社（7%）

集計社数：29社（連結28社・個別1社）。男性育児休業取得率の中央値は64.7%で、全業種（73%）を下回っています。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社B社C社
80〜90%D社E社F社
70〜80%G社H社I社J社K社
60〜70%L社M社N社O社P社
50〜60%Q社
40〜50%R社S社T社U社
30〜40%V社
20〜30%W社X社
10〜20%Y社Z社AA社
0〜10%AB社AC社

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

73.5%

四分位範囲
69.6% 〜 78.5%

85〜90%2社（6%）
80〜85%5社（16%）
75〜80%7社（23%）
70〜75%8社（26%）
65〜70%7社（23%）
60〜65%1社（3%）
55〜60%1社（3%）

集計社数：31社（連結30社・個別1社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は73.5%で、全業種（69.5%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は37社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は5社（14%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス37社、戦略37社、リスク管理37社、指標と目標37社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope35社（14%）
ガバナンス37社（100%）
戦略37社（100%）
リスク管理37社（100%）
指標と目標37社（100%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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