精密機器 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2026）

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精密機器 FY2026 の集計です。精密機器の上場企業40社（日本基準35社・IFRS5社）の FY2026 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年9月28日までの提出書類）。

集計社数

40 社

日本基準35社・IFRS5社

対象年度

FY2026

決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年9月28日までの提出書類

3月決算32社・その他の決算月8社のデータを元に集計しています

3月決算 32社その他の決算月 8社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、精密機器の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

精密機器の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

390億円

四分位範囲
110億円 〜 1,300億円

1兆円以上2社（5%）
5,000億円〜1兆円4社（10%）
1,000〜5,000億円5社（13%）
500〜1,000億円7社（18%）
100〜500億円13社（33%）
50〜100億円2社（5%）
10〜50億円7社（18%）

集計社数：40社（連結38社・個別2社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は390億円です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

1,500人

四分位範囲
280人 〜 4,600人

10,000人以上9社（23%）
1,000〜5,000人15社（38%）
300〜1,000人5社（13%）
100〜300人9社（23%）
〜100人2社（5%）

集計社数：40社（連結38社・個別2社）。従業員数の中央値は1,500人です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

8.8%

四分位範囲
4.1% 〜 13.2%

30%以上2社（5%）
20〜25%2社（5%）
15〜20%3社（8%）
10〜15%10社（26%）
5〜10%9社（23%）
0〜5%7社（18%）
0%未満2社（5%）
-10%未満4社（10%）

集計社数：39社（連結37社・個別2社）。売上高営業利益率の中央値は8.8%と、全業種の6.2%より高い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

9.3%

四分位範囲
5% 〜 12.3%

30%以上1社（3%）
25〜30%1社（3%）
20〜25%2社（5%）
15〜20%2社（5%）
10〜15%12社（30%）
5〜10%12社（30%）
0〜5%4社（10%）
0%未満2社（5%）
-10%未満4社（10%）

集計社数：40社（連結38社・個別2社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は9.3%で、全業種（8.2%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROIC（投下資本利益率）

単位：%　算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物

中央値

9.8%

四分位範囲
6.1% 〜 14%

25〜30%1社（4%）
15〜20%3社（12%）
10〜15%9社（35%）
5〜10%9社（35%）
0〜5%3社（12%）
0%未満1社（4%）

集計社数：26社（連結25社・個別1社）。ROIC（投下資本利益率）の中央値は9.8%です。

レンジ該当する企業（記号）
25〜30%A社
15〜20%B社C社D社
10〜15%E社F社G社H社I社J社K社L社M社
5〜10%N社O社P社Q社R社S社T社U社V社
0〜5%W社X社Y社
0%未満Z社

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

41.1%

四分位範囲
31.7% 〜 50%

70〜80%1社（3%）
60〜70%2社（5%）
50〜60%7社（18%）
40〜50%11社（29%）
30〜40%10社（26%）
20〜30%6社（16%）
10〜20%1社（3%）

集計社数：38社（連結36社・個別2社）。売上高総利益率の中央値は41.1%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

5.8%

四分位範囲
1.9% 〜 10.2%

30%以上1社（3%）
25〜30%2社（5%）
20〜25%1社（3%）
10〜15%7社（18%）
5〜10%10社（25%）
0〜5%11社（28%）
0%未満5社（13%）
-10%未満3社（8%）

集計社数：40社（連結38社・個別2社）。売上高増加率の中央値は5.8%と、全業種の4.8%より高い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

67.5%

四分位範囲
50.1% 〜 77.1%

90%以上1社（3%）
80〜90%7社（18%）
70〜80%7社（18%）
60〜70%11社（28%）
50〜60%4社（10%）
40〜50%4社（10%）
30〜40%4社（10%）
20〜30%1社（3%）
0〜10%1社（3%）

集計社数：40社（連結38社・個別2社）。自己資本比率の中央値は67.5%で、全業種（55.7%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

3.7%

四分位範囲
2.1% 〜 5.8%

10%以上4社（11%）
9〜10%1社（3%）
8〜9%1社（3%）
7〜8%1社（3%）
6〜7%2社（5%）
5〜6%2社（5%）
4〜5%6社（16%）
3〜4%7社（18%）
2〜3%5社（13%）
1〜2%4社（11%）
0〜1%5社（13%）

集計社数：38社（連結36社・個別2社）。研究開発費比率の中央値は3.7%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

中央値

164日

四分位範囲
135日 〜 214日

180日以上15社（41%）
120〜180日14社（38%）
90〜120日4社（11%）
60〜90日3社（8%）
〜30日1社（3%）

集計社数：37社（連結35社・個別2社）。棚卸資産回転期間の中央値は164日です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

3.9%

四分位範囲
2.2% 〜 6.9%

10%以上3社（8%）
9〜10%2社（5%）
8〜9%3社（8%）
7〜8%2社（5%）
6〜7%3社（8%）
5〜6%4社（10%）
4〜5%2社（5%）
3〜4%6社（15%）
2〜3%8社（20%）
1〜2%1社（3%）
0〜1%6社（15%）

集計社数：40社（連結38社・個別2社）。設備投資比率の中央値は3.9%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

精密機器の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

10%

四分位範囲
4.3% 〜 16.1%

30%以上2社（7%）
25〜30%1社（3%）
20〜25%2社（7%）
15〜20%3社（10%）
10〜15%7社（23%）
5〜10%6社（20%）
0〜5%9社（30%）

集計社数：30社（連結28社・個別2社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は10%と、全業種の7.7%より高い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
30%以上A社B社
25〜30%C社
20〜25%D社E社
15〜20%F社G社H社
10〜15%I社J社K社L社M社N社O社
5〜10%P社Q社R社S社T社U社
0〜5%V社W社X社Y社Z社AA社AB社AC社AD社

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

80.9%

四分位範囲
75.7% 〜 98.1%

90%以上9社（35%）
80〜90%8社（31%）
70〜80%5社（19%）
60〜70%2社（8%）
20〜30%1社（4%）
0〜10%1社（4%）

集計社数：26社（連結24社・個別2社）。男性育児休業取得率の中央値は80.9%と、全業種の83.3%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社B社C社D社E社F社G社H社I社
80〜90%J社K社L社M社N社O社P社Q社
70〜80%R社S社T社U社V社
60〜70%W社X社
20〜30%Y社
0〜10%Z社

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

70.8%

四分位範囲
65.1% 〜 79.2%

80〜85%5社（18%）
75〜80%6社（21%）
70〜75%3社（11%）
65〜70%7社（25%）
60〜65%3社（11%）
55〜60%1社（4%）
50〜55%1社（4%）
40〜45%1社（4%）
35〜40%1社（4%）

集計社数：28社（連結26社・個別2社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は70.8%で、全業種（70.1%）とほぼ同じ水準です。

レンジ該当する企業（記号）
80〜85%A社B社C社D社E社
75〜80%F社G社H社I社J社K社
70〜75%L社M社N社
65〜70%O社P社Q社R社S社T社U社
60〜65%V社W社X社
55〜60%Y社
50〜55%Z社
40〜45%AA社
35〜40%AB社

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は40社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は2社（5%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス40社、戦略40社、リスク管理40社、指標と目標40社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope32社（5%）
ガバナンス40社（100%）
戦略40社（100%）
リスク管理40社（100%）
指標と目標40社（100%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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