ゴム製品 FY2025 の集計です。ゴム製品の上場企業16社（日本基準12社・IFRS4社）の FY2025 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年3月27日までの提出書類）。
集計社数
16 社
日本基準12社・IFRS4社
対象年度
FY2025
決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書
データ作成
2026年10月
2026年3月27日までの提出書類
3月決算11社・12月決算5社のデータを元に集計しています
公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。
このページの見方
集計の方法と、指標の読み方です。
このページでは、ゴム製品の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。
中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。
年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。
日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。
ゴム製品の財務指標
有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。
規模
売上高（売上収益・営業収益を含む）
単位：円 算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）
中央値
900億円
四分位範囲
340億円 〜 2,400億円
集計社数：16社（連結16社・個別0社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は900億円です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 1兆円以上 | A社B社C社 |
| 5,000億円〜1兆円 | D社 |
| 1,000〜5,000億円 | E社F社G社 |
| 500〜1,000億円 | H社I社J社K社 |
| 100〜500億円 | L社M社 |
| 50〜100億円 | N社O社P社 |
従業員数
単位：人 算出：有価証券報告書の従業員数
中央値
3,500人
四分位範囲
1,900人 〜 7,600人
集計社数：16社（連結16社・個別0社）。従業員数の中央値は3,500人です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 10,000人以上 | A社B社C社 |
| 5,000〜10,000人 | D社E社 |
| 1,000〜5,000人 | F社G社H社I社J社K社L社 |
| 300〜1,000人 | M社N社O社 |
| 100〜300人 | P社 |
収益性
売上高営業利益率
単位：% 算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100
中央値
6.5%
四分位範囲
4.7% 〜 10.4%
集計社数：16社（連結16社・個別0社）。売上高営業利益率の中央値は6.5%と、全業種の6.2%と同程度です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 15〜20% | A社 |
| 10〜15% | B社C社D社 |
| 5〜10% | E社F社G社H社I社J社K社L社 |
| 0〜5% | M社N社O社 |
| 0%未満 | P社 |
ROE（自己資本利益率）
単位：% 算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100
中央値
7.4%
四分位範囲
4.8% 〜 9.3%
集計社数：16社（連結16社・個別0社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は7.4%と、全業種の8%と同程度です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 10〜15% | A社B社C社 |
| 5〜10% | D社E社F社G社H社I社J社K社 |
| 0〜5% | L社M社N社O社 |
| 0%未満 | P社 |
ROIC（投下資本利益率）
単位：% 算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物
最も多いレンジ
5〜10%
3社（5社中）
集計社数：5社（連結5社・個別0社）。5社のうち「5〜10%」が3社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 10〜15% | A社B社 |
| 5〜10% | C社D社E社 |
売上高総利益率
単位：% 算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100
中央値
26.3%
四分位範囲
21.6% 〜 31.2%
集計社数：16社（連結16社・個別0社）。売上高総利益率の中央値は26.3%です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 30〜40% | A社B社C社D社E社F社 |
| 20〜30% | G社H社I社J社K社L社M社N社 |
| 10〜20% | O社P社 |
成長性
売上高増加率
単位：% 算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100
中央値
2.6%
四分位範囲
-0.1% 〜 6.5%
集計社数：16社（連結16社・個別0社）。売上高増加率の中央値は2.6%で、全業種（5.4%）を下回っています。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 10〜15% | A社 |
| 5〜10% | B社C社D社E社F社 |
| 0〜5% | G社H社I社J社K社 |
| 0%未満 | L社M社N社O社P社 |
安全性
自己資本比率
単位：% 算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算
中央値
63.6%
四分位範囲
54% 〜 68.7%
集計社数：16社（連結16社・個別0社）。自己資本比率の中央値は63.6%と、全業種の55%より高い水準です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 80〜90% | A社 |
| 70〜80% | B社C社 |
| 60〜70% | D社E社F社G社H社I社 |
| 50〜60% | J社K社L社M社N社 |
| 40〜50% | O社 |
| 30〜40% | P社 |
効率性
研究開発費比率
単位：% 算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100
中央値
2.3%
四分位範囲
1.8% 〜 2.7%
集計社数：16社（連結16社・個別0社）。研究開発費比率の中央値は2.3%です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 3〜4% | A社B社C社 |
| 2〜3% | D社E社F社G社H社I社J社K社 |
| 1〜2% | L社M社N社O社 |
| 0〜1% | P社 |
棚卸資産回転期間
単位：日 算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365
最も多いレンジ
120〜180日
4社（5社中）
集計社数：5社（連結5社・個別0社）。5社のうち「120〜180日」が4社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 120〜180日 | A社B社C社D社 |
| 90〜120日 | E社 |
投資積極性
設備投資比率
単位：% 算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100
中央値
4.4%
四分位範囲
3% 〜 7.3%
集計社数：16社（連結16社・個別0社）。設備投資比率の中央値は4.4%です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 10%以上 | A社 |
| 9〜10% | B社C社 |
| 7〜8% | D社E社 |
| 6〜7% | F社 |
| 5〜6% | G社 |
| 4〜5% | H社 |
| 3〜4% | I社J社K社L社M社 |
| 2〜3% | N社 |
| 1〜2% | O社P社 |
ゴム製品の人的資本・サステナビリティ
人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。
人的資本
女性管理職比率（提出会社）
単位：% 算出：有価証券報告書の開示値
中央値
4.6%
四分位範囲
3.4% 〜 5.4%
集計社数：14社（連結14社・個別0社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は4.6%で、全業種（8.3%）を下回っています。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 5〜10% | A社B社C社D社 |
| 0〜5% | E社F社G社H社I社J社K社L社M社N社 |
男性育児休業取得率
単位：% 算出：有価証券報告書の開示値
中央値
64.7%
四分位範囲
50% 〜 83.8%
集計社数：15社（連結15社・個別0社）。男性育児休業取得率の中央値は64.7%と、全業種の73%より低い水準です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 90%以上 | A社B社C社 |
| 80〜90% | D社E社 |
| 70〜80% | F社G社 |
| 60〜70% | H社I社 |
| 50〜60% | J社K社L社 |
| 40〜50% | M社 |
| 30〜40% | N社 |
| 10〜20% | O社 |
男女の賃金の差異（全労働者）
単位：% 算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）
中央値
72.4%
四分位範囲
61.6% 〜 76.6%
集計社数：15社（連結15社・個別0社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は72.4%と、全業種の69.5%より高い水準です。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 80〜85% | A社 |
| 75〜80% | B社C社D社E社F社 |
| 70〜75% | G社H社 |
| 65〜70% | I社J社 |
| 60〜65% | K社L社M社 |
| 55〜60% | N社O社 |
サステナビリティ開示
GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は16社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は2社（13%）です。
SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス16社、戦略16社、リスク管理16社、指標と目標16社です。
注記
集計の前提と、読むときの注意点です。
- A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
- 年度（FY）の定義：決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書です。
- IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
- 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
- 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。
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