電気機器 上場企業の財務・サステナビリティ比較

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電気機器の上場企業183社（日本基準155社・IFRS27社・米国基準1社）の FY2026 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年10月1日までの提出書類）。

集計社数

183 社

日本基準155社・IFRS27社・米国基準1社

対象年度

FY2026

決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年10月1日までの提出書類

3月決算164社・1月決算6社・6月決算6社・その他の決算月7社のデータを元に集計しています

3月決算 164社1月決算 6社6月決算 6社その他の決算月 7社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、電気機器の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

電気機器の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

630億円

四分位範囲
250億円 〜 2,400億円

1兆円以上21社（11%）
5,000億円〜1兆円11社（6%）
1,000〜5,000億円48社（26%）
500〜1,000億円22社（12%）
100〜500億円54社（30%）
50〜100億円13社（7%）
10〜50億円13社（7%）
〜10億円1社（1%）

集計社数：183社（連結172社・個別11社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は630億円です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

2,300人

四分位範囲
770人 〜 7,400人

10,000人以上41社（22%）
5,000〜10,000人15社（8%）
1,000〜5,000人73社（40%）
300〜1,000人27社（15%）
100〜300人21社（11%）
〜100人6社（3%）

集計社数：183社（連結172社・個別11社）。従業員数の中央値は2,300人です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

6.9%

四分位範囲
3.8% 〜 11.4%

30%以上5社（3%）
25〜30%2社（1%）
20〜25%5社（3%）
15〜20%9社（5%）
10〜15%41社（23%）
5〜10%57社（31%）
0〜5%45社（25%）
0%未満12社（7%）
-10%未満6社（3%）

集計社数：182社（連結171社・個別11社）。売上高営業利益率の中央値は6.9%で、全業種（6.2%）とほぼ同じ水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

7.7%

四分位範囲
3.7% 〜 12.2%

30%以上6社（3%）
25〜30%3社（2%）
20〜25%12社（7%）
15〜20%12社（7%）
10〜15%32社（17%）
5〜10%57社（31%）
0〜5%42社（23%）
0%未満10社（5%）
-10%未満9社（5%）

集計社数：183社（連結172社・個別11社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は7.7%で、全業種（8.2%）とほぼ同じ水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROIC（投下資本利益率）

単位：%　算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物

中央値

8.1%

四分位範囲
4.5% 〜 13.7%

30%以上7社（5%）
25〜30%4社（3%）
20〜25%3社（2%）
15〜20%14社（10%）
10〜15%25社（19%）
5〜10%38社（28%）
0〜5%41社（31%）
0%未満2社（1%）

集計社数：134社（連結130社・個別4社）。ROIC（投下資本利益率）の中央値は8.1%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

29.3%

四分位範囲
22.7% 〜 41.3%

80〜90%1社（1%）
60〜70%4社（2%）
50〜60%9社（5%）
40〜50%37社（20%）
30〜40%38社（21%）
20〜30%58社（32%）
10〜20%30社（16%）
0〜10%5社（3%）
-10%未満1社（1%）

集計社数：183社（連結172社・個別11社）。売上高総利益率の中央値は29.3%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

4.1%

四分位範囲
-0.3% 〜 9.3%

30%以上9社（5%）
20〜25%2社（1%）
15〜20%5社（3%）
10〜15%22社（12%）
5〜10%42社（23%）
0〜5%50社（28%）
0%未満38社（21%）
-10%未満11社（6%）

集計社数：179社（連結169社・個別10社）。売上高増加率の中央値は4.1%と、全業種の4.8%と同程度です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

61%

四分位範囲
48.7% 〜 74.7%

90%以上3社（2%）
80〜90%25社（14%）
70〜80%34社（19%）
60〜70%36社（20%）
50〜60%36社（20%）
40〜50%23社（13%）
30〜40%14社（8%）
20〜30%9社（5%）
10〜20%2社（1%）
0%未満1社（1%）

集計社数：183社（連結172社・個別11社）。自己資本比率の中央値は61%で、全業種（55.7%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

4%

四分位範囲
2.4% 〜 5.6%

10%以上11社（6%）
9〜10%3社（2%）
8〜9%5社（3%）
7〜8%8社（5%）
6〜7%12社（7%）
5〜6%19社（11%）
4〜5%28社（16%）
3〜4%23社（13%）
2〜3%30社（17%）
1〜2%15社（9%）
0〜1%21社（12%）

集計社数：175社（連結165社・個別10社）。研究開発費比率の中央値は4%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

中央値

101日

四分位範囲
70日 〜 157日

180日以上30社（17%）
120〜180日41社（24%）
90〜120日33社（19%）
60〜90日37社（21%）
30〜60日26社（15%）
〜30日7社（4%）

集計社数：174社（連結168社・個別6社）。棚卸資産回転期間の中央値は101日です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

3.9%

四分位範囲
2% 〜 6.4%

10%以上23社（13%）
9〜10%3社（2%）
8〜9%6社（3%）
7〜8%7社（4%）
6〜7%8社（4%）
5〜6%19社（10%）
4〜5%25社（14%）
3〜4%22社（12%）
2〜3%21社（12%）
1〜2%25社（14%）
0〜1%23社（13%）

集計社数：182社（連結171社・個別11社）。設備投資比率の中央値は3.9%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

電気機器の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

5.1%

四分位範囲
3.1% 〜 8.1%

25〜30%1社（1%）
20〜25%2社（1%）
15〜20%2社（1%）
10〜15%21社（14%）
5〜10%53社（34%）
0〜5%75社（49%）

集計社数：154社（連結147社・個別7社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は5.1%で、全業種（7.7%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

82.8%

四分位範囲
65.8% 〜 95.7%

90%以上49社（33%）
80〜90%31社（21%）
70〜80%21社（14%）
60〜70%18社（12%）
50〜60%16社（11%）
40〜50%4社（3%）
30〜40%3社（2%）
20〜30%2社（1%）
0〜10%3社（2%）

集計社数：147社（連結141社・個別6社）。男性育児休業取得率の中央値は82.8%で、全業種（83.3%）とほぼ同じ水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

71.7%

四分位範囲
66% 〜 76.4%

90〜95%1社（1%）
85〜90%1社（1%）
80〜85%13社（8%）
75〜80%35社（22%）
70〜75%49社（31%）
65〜70%25社（16%）
60〜65%18社（11%）
55〜60%9社（6%）
50〜55%2社（1%）
45〜50%2社（1%）
40〜45%5社（3%）

集計社数：160社（連結153社・個別7社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は71.7%で、全業種（70.1%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は183社中1社（1%）です。Scope3を開示している企業は10社（5%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス183社、戦略183社、リスク管理183社、指標と目標183社です。

GHG排出量 Scope1+21社（1%）
GHG排出量 Scope310社（5%）
ガバナンス183社（100%）
戦略183社（100%）
リスク管理183社（100%）
指標と目標183社（100%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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