化学 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2025）

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化学 FY2025 の集計です。化学の上場企業201社（日本基準183社・IFRS17社・米国基準1社）の FY2025 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年9月7日までの提出書類）。

集計社数

201 社

日本基準183社・IFRS17社・米国基準1社

対象年度

FY2025

決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年9月7日までの提出書類

3月決算146社・12月決算32社・9月決算6社・その他の決算月17社のデータを元に集計しています

3月決算 146社12月決算 32社9月決算 6社その他の決算月 17社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、化学の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

化学の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

500億円

四分位範囲
210億円 〜 1,600億円

1兆円以上15社（7%）
5,000億円〜1兆円7社（3%）
1,000〜5,000億円49社（24%）
500〜1,000億円29社（14%）
100〜500億円75社（37%）
50〜100億円15社（7%）
10〜50億円11社（5%）

集計社数：201社（連結189社・個別12社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は500億円です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

1,100人

四分位範囲
450人 〜 3,300人

10,000人以上21社（10%）
5,000〜10,000人16社（8%）
1,000〜5,000人70社（35%）
300〜1,000人59社（29%）
100〜300人26社（13%）
〜100人9社（4%）

集計社数：201社（連結189社・個別12社）。従業員数の中央値は1,100人です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

7.2%

四分位範囲
4.1% 〜 10.7%

30%以上2社（1%）
25〜30%3社（2%）
20〜25%7社（4%）
15〜20%12社（6%）
10〜15%37社（19%）
5〜10%74社（37%）
0〜5%57社（29%）
0%未満7社（4%）

集計社数：199社（連結187社・個別12社）。売上高営業利益率の中央値は7.2%で、全業種（6.2%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

6.9%

四分位範囲
4% 〜 9.9%

30%以上3社（1%）
25〜30%1社（0%）
20〜25%1社（0%）
15〜20%13社（6%）
10〜15%32社（16%）
5〜10%82社（41%）
0〜5%57社（28%）
0%未満7社（3%）
-10%未満5社（2%）

集計社数：201社（連結189社・個別12社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は6.9%で、全業種（8%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROIC（投下資本利益率）

単位：%　算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物

中央値

8.1%

四分位範囲
5.2% 〜 11.4%

25〜30%1社（3%）
20〜25%2社（5%）
15〜20%3社（8%）
10〜15%8社（21%）
5〜10%15社（39%）
0〜5%9社（24%）

集計社数：38社（連結38社・個別0社）。ROIC（投下資本利益率）の中央値は8.1%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

29%

四分位範囲
21.7% 〜 38.9%

80〜90%1社（1%）
70〜80%9社（5%）
60〜70%9社（5%）
50〜60%5社（3%）
40〜50%19社（10%）
30〜40%53社（27%）
20〜30%69社（35%）
10〜20%34社（17%）
0〜10%1社（1%）

集計社数：200社（連結188社・個別12社）。売上高総利益率の中央値は29%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

4.5%

四分位範囲
0.5% 〜 8.9%

30%以上3社（2%）
20〜25%3社（2%）
15〜20%15社（8%）
10〜15%22社（11%）
5〜10%48社（24%）
0〜5%69社（35%）
0%未満33社（17%）
-10%未満7社（4%）

集計社数：200社（連結188社・個別12社）。売上高増加率の中央値は4.5%と、全業種の5.4%と同程度です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

62.7%

四分位範囲
48.8% 〜 73.1%

90%以上2社（1%）
80〜90%24社（12%）
70〜80%39社（19%）
60〜70%48社（24%）
50〜60%35社（17%）
40〜50%22社（11%）
30〜40%23社（11%）
20〜30%7社（3%）
10〜20%1社（0%）

集計社数：201社（連結189社・個別12社）。自己資本比率の中央値は62.7%で、全業種（55%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

2.6%

四分位範囲
1.4% 〜 4%

10%以上2社（1%）
8〜9%1社（1%）
7〜8%3社（2%）
6〜7%6社（3%）
5〜6%13社（7%）
4〜5%24社（12%）
3〜4%26社（13%）
2〜3%44社（23%）
1〜2%42社（22%）
0〜1%33社（17%）

集計社数：194社（連結183社・個別11社）。研究開発費比率の中央値は2.6%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

中央値

96日

四分位範囲
73日 〜 148日

180日以上8社（17%）
120〜180日10社（21%）
90〜120日8社（17%）
60〜90日15社（31%）
30〜60日4社（8%）
〜30日3社（6%）

集計社数：48社（連結48社・個別0社）。棚卸資産回転期間の中央値は96日です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

4.9%

四分位範囲
2.9% 〜 8.2%

10%以上38社（19%）
9〜10%7社（4%）
8〜9%7社（4%）
7〜8%5社（3%）
6〜7%25社（13%）
5〜6%14社（7%）
4〜5%26社（13%）
3〜4%25社（13%）
2〜3%25社（13%）
1〜2%16社（8%）
0〜1%10社（5%）

集計社数：198社（連結186社・個別12社）。設備投資比率の中央値は4.9%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

化学の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

6%

四分位範囲
4% 〜 10.9%

30%以上8社（5%）
25〜30%5社（3%）
20〜25%8社（5%）
15〜20%6社（4%）
10〜15%20社（12%）
5〜10%62社（37%）
0〜5%58社（35%）

集計社数：167社（連結162社・個別5社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は6%で、全業種（8.3%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

75%

四分位範囲
55% 〜 92.8%

90%以上52社（35%）
80〜90%18社（12%）
70〜80%20社（13%）
60〜70%17社（11%）
50〜60%15社（10%）
40〜50%8社（5%）
30〜40%8社（5%）
20〜30%3社（2%）
0〜10%9社（6%）

集計社数：150社（連結147社・個別3社）。男性育児休業取得率の中央値は75%と、全業種の73%より高い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

72.7%

四分位範囲
66.5% 〜 77.4%

100%以上1社（1%）
90〜95%3社（2%）
85〜90%8社（5%）
80〜85%15社（9%）
75〜80%38社（23%）
70〜75%42社（25%）
65〜70%26社（16%）
60〜65%20社（12%）
55〜60%9社（5%）
50〜55%3社（2%）
40〜45%1社（1%）
30〜35%1社（1%）

集計社数：167社（連結161社・個別6社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は72.7%で、全業種（69.5%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は201社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は23社（11%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス199社、戦略199社、リスク管理199社、指標と目標199社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope323社（11%）
ガバナンス199社（99%）
戦略199社（99%）
リスク管理199社（99%）
指標と目標199社（99%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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