電気機器 FY2024 の集計です。電気機器の上場企業44社（日本基準40社・IFRS3社・米国基準1社）の FY2024 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年9月30日までの提出書類）。
集計社数
44 社
日本基準40社・IFRS3社・米国基準1社
対象年度
FY2024
決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書
データ作成
2026年10月
2026年9月30日までの提出書類
12月決算29社・3月決算8社・その他の決算月7社のデータを元に集計しています
公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。
このページの見方
集計の方法と、指標の読み方です。
このページでは、電気機器の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。
中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。
年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。
日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。
電気機器の財務指標
有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。
規模
売上高（売上収益・営業収益を含む）
単位：円 算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）
中央値
330億円
四分位範囲
64億円 〜 1,600億円
集計社数：44社（連結43社・個別1社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は330億円です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
従業員数
単位：人 算出：有価証券報告書の従業員数
中央値
1,100人
四分位範囲
240人 〜 3,400人
集計社数：44社（連結43社・個別1社）。従業員数の中央値は1,100人です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
収益性
売上高営業利益率
単位：% 算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100
中央値
6.8%
四分位範囲
1.4% 〜 11.1%
集計社数：43社（連結42社・個別1社）。売上高営業利益率の中央値は6.8%で、全業種（6.5%）とほぼ同じ水準です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
ROE（自己資本利益率）
単位：% 算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100
中央値
6.9%
四分位範囲
1.5% 〜 10.1%
集計社数：44社（連結43社・個別1社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は6.9%で、全業種（8.1%）を下回っています。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
売上高総利益率
単位：% 算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100
中央値
29.5%
四分位範囲
23% 〜 43.9%
集計社数：44社（連結43社・個別1社）。売上高総利益率の中央値は29.5%です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
成長性
売上高増加率
単位：% 算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100
中央値
2.4%
四分位範囲
-5.3% 〜 7.4%
集計社数：43社（連結42社・個別1社）。売上高増加率の中央値は2.4%と、全業種の6.7%より低い水準です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
安全性
自己資本比率
単位：% 算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算
中央値
59.9%
四分位範囲
47.3% 〜 75.3%
集計社数：44社（連結43社・個別1社）。自己資本比率の中央値は59.9%で、全業種（54%）を上回っています。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
効率性
研究開発費比率
単位：% 算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100
中央値
4.6%
四分位範囲
2.2% 〜 6.6%
集計社数：41社（連結41社・個別0社）。研究開発費比率の中央値は4.6%です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
棚卸資産回転期間
単位：日 算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365
最も多いレンジ
90〜120日
3社（7社中）
集計社数：7社（連結7社・個別0社）。7社のうち「90〜120日」が3社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 120〜180日 | A社 |
| 90〜120日 | B社C社D社 |
| 60〜90日 | E社 |
| 30〜60日 | F社G社 |
投資積極性
設備投資比率
単位：% 算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100
中央値
3.1%
四分位範囲
1.5% 〜 5.5%
集計社数：44社（連結43社・個別1社）。設備投資比率の中央値は3.1%です。
社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。
電気機器の人的資本・サステナビリティ
人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。
人的資本
女性管理職比率（提出会社）
単位：% 算出：有価証券報告書の開示値
中央値
4.6%
四分位範囲
2.8% 〜 6.5%
集計社数：30社（連結30社・個別0社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は4.6%で、全業種（9.5%）を下回っています。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 30%以上 | A社 |
| 10〜15% | B社C社 |
| 5〜10% | D社E社F社G社H社I社J社K社L社M社 |
| 0〜5% | N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社X社Y社Z社AA社AB社AC社AD社 |
男性育児休業取得率
単位：% 算出：有価証券報告書の開示値
中央値
75%
四分位範囲
55.3% 〜 86.7%
集計社数：24社（連結24社・個別0社）。男性育児休業取得率の中央値は75%で、全業種（66.7%）を上回っています。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 90%以上 | A社B社C社D社E社 |
| 80〜90% | F社G社H社I社J社 |
| 70〜80% | K社L社M社N社 |
| 60〜70% | O社P社 |
| 50〜60% | Q社R社S社 |
| 40〜50% | T社 |
| 30〜40% | U社V社W社 |
| 0〜10% | X社 |
男女の賃金の差異（全労働者）
単位：% 算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）
中央値
66.6%
四分位範囲
61.9% 〜 73.3%
集計社数：28社（連結28社・個別0社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は66.6%で、全業種（69.8%）を下回っています。
| レンジ | 該当する企業（記号） |
|---|---|
| 85〜90% | A社 |
| 80〜85% | B社 |
| 75〜80% | C社D社E社F社 |
| 70〜75% | G社H社I社J社K社 |
| 65〜70% | L社M社N社O社P社Q社 |
| 60〜65% | R社S社T社U社V社 |
| 55〜60% | W社X社Y社Z社 |
| 45〜50% | AA社AB社 |
サステナビリティ開示
GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は44社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は2社（5%）です。
SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス6社、戦略6社、リスク管理6社、指標と目標6社です。
注記
集計の前提と、読むときの注意点です。
- A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
- 年度（FY）の定義：決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書です。
- IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
- 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
- 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
- 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。
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