食料品 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2025）

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食料品 FY2025 の集計です。食料品の上場企業121社（日本基準108社・IFRS13社）の FY2025 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年9月18日までの提出書類）。

集計社数

121 社

日本基準108社・IFRS13社

対象年度

FY2025

決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年9月18日までの提出書類

3月決算77社・12月決算21社・2月決算7社・その他の決算月16社のデータを元に集計しています

3月決算 77社12月決算 21社2月決算 7社その他の決算月 16社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、食料品の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

食料品の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

590億円

四分位範囲
330億円 〜 3,200億円

1兆円以上8社（7%）
5,000億円〜1兆円13社（11%）
1,000〜5,000億円24社（20%）
500〜1,000億円25社（21%）
100〜500億円44社（36%）
50〜100億円3社（2%）
10〜50億円4社（3%）

集計社数：121社（連結110社・個別11社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は590億円です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

890人

四分位範囲
440人 〜 3,700人

10,000人以上13社（11%）
5,000〜10,000人13社（11%）
1,000〜5,000人27社（22%）
300〜1,000人47社（39%）
100〜300人16社（13%）
〜100人5社（4%）

集計社数：121社（連結110社・個別11社）。従業員数の中央値は890人です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

4.4%

四分位範囲
2.4% 〜 7.5%

25〜30%1社（1%）
20〜25%1社（1%）
15〜20%1社（1%）
10〜15%9社（8%）
5〜10%41社（34%）
0〜5%63社（53%）
0%未満4社（3%）

集計社数：120社（連結109社・個別11社）。売上高営業利益率の中央値は4.4%で、全業種（6.2%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

7%

四分位範囲
3.9% 〜 10.2%

30%以上1社（1%）
25〜30%3社（2%）
20〜25%2社（2%）
15〜20%5社（4%）
10〜15%21社（17%）
5〜10%47社（39%）
0〜5%35社（29%）
0%未満4社（3%）
-10%未満3社（2%）

集計社数：121社（連結110社・個別11社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は7%と、全業種の8%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROIC（投下資本利益率）

単位：%　算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物

中央値

6.3%

四分位範囲
3.3% 〜 9.9%

20〜25%2社（9%）
10〜15%3社（13%）
5〜10%8社（35%）
0〜5%10社（43%）

集計社数：23社（連結23社・個別0社）。ROIC（投下資本利益率）の中央値は6.3%です。

レンジ該当する企業（記号）
20〜25%A社B社
10〜15%C社D社E社
5〜10%F社G社H社I社J社K社L社M社
0〜5%N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

27.2%

四分位範囲
19.4% 〜 35.1%

80〜90%2社（2%）
60〜70%2社（2%）
50〜60%7社（6%）
40〜50%8社（7%）
30〜40%29社（24%）
20〜30%40社（33%）
10〜20%31社（26%）
0〜10%2社（2%）

集計社数：121社（連結110社・個別11社）。売上高総利益率の中央値は27.2%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

4.1%

四分位範囲
0.8% 〜 7%

30%以上1社（1%）
20〜25%2社（2%）
15〜20%4社（3%）
10〜15%8社（7%）
5〜10%32社（28%）
0〜5%43社（37%）
0%未満24社（21%）
-10%未満2社（2%）

集計社数：116社（連結105社・個別11社）。売上高増加率の中央値は4.1%と、全業種の5.4%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

56.7%

四分位範囲
48.5% 〜 66.4%

90%以上1社（1%）
80〜90%9社（7%）
70〜80%16社（13%）
60〜70%27社（22%）
50〜60%30社（25%）
40〜50%23社（19%）
30〜40%7社（6%）
20〜30%4社（3%）
10〜20%4社（3%）

集計社数：121社（連結110社・個別11社）。自己資本比率の中央値は56.7%と、全業種の55%より高い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

0.8%

四分位範囲
0.4% 〜 1.3%

4〜5%1社（1%）
3〜4%3社（3%）
2〜3%8社（8%）
1〜2%26社（25%）
0〜1%65社（63%）

集計社数：103社（連結97社・個別6社）。研究開発費比率の中央値は0.8%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

中央値

56日

四分位範囲
41日 〜 84日

180日以上2社（9%）
90〜120日4社（17%）
60〜90日4社（17%）
30〜60日10社（43%）
〜30日3社（13%）

集計社数：23社（連結23社・個別0社）。棚卸資産回転期間の中央値は56日です。

レンジ該当する企業（記号）
180日以上A社B社
90〜120日C社D社E社F社
60〜90日G社H社I社J社
30〜60日K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社
〜30日U社V社W社

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

3.7%

四分位範囲
1.9% 〜 6%

10%以上14社（12%）
9〜10%2社（2%）
8〜9%6社（5%）
7〜8%7社（6%）
6〜7%1社（1%）
5〜6%13社（11%）
4〜5%13社（11%）
3〜4%11社（9%）
2〜3%16社（13%）
1〜2%20社（17%）
0〜1%17社（14%）

集計社数：120社（連結109社・個別11社）。設備投資比率の中央値は3.7%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

食料品の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

10.1%

四分位範囲
6.2% 〜 14.3%

30%以上4社（4%）
25〜30%3社（3%）
20〜25%7社（7%）
15〜20%11社（11%）
10〜15%29社（28%）
5〜10%31社（30%）
0〜5%19社（18%）

集計社数：104社（連結97社・個別7社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は10.1%で、全業種（8.3%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

80%

四分位範囲
50% 〜 100%

90%以上35社（40%）
80〜90%10社（11%）
70〜80%5社（6%）
60〜70%9社（10%）
50〜60%11社（13%）
30〜40%5社（6%）
20〜30%3社（3%）
10〜20%3社（3%）
0〜10%6社（7%）

集計社数：87社（連結82社・個別5社）。男性育児休業取得率の中央値は80%と、全業種の73%より高い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

67.1%

四分位範囲
59.4% 〜 72.6%

85〜90%1社（1%）
80〜85%2社（2%）
75〜80%9社（9%）
70〜75%27社（27%）
65〜70%19社（19%）
60〜65%16社（16%）
55〜60%12社（12%）
50〜55%7社（7%）
45〜50%1社（1%）
40〜45%4社（4%）
30〜35%1社（1%）

集計社数：99社（連結92社・個別7社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は67.1%で、全業種（69.5%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は121社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は5社（4%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス121社、戦略121社、リスク管理121社、指標と目標121社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope35社（4%）
ガバナンス121社（100%）
戦略121社（100%）
リスク管理121社（100%）
指標と目標121社（100%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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