精密機器 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2024）

業種別比較 › 精密機器 › FY2024

精密機器 FY2024 の集計です。精密機器の上場企業9社（日本基準6社・IFRS3社）の FY2024 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2025年6月20日までの提出書類）。

集計社数

9 社

日本基準6社・IFRS3社

対象年度

FY2024

決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2025年6月20日までの提出書類

12月決算8社・その他の決算月1社のデータを元に集計しています

12月決算 8社その他の決算月 1社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、精密機器の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

精密機器の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

最も多いレンジ

500〜1,000億円

3社（9社中）

1,000〜5,000億円2社（22%）
500〜1,000億円3社（33%）
100〜500億円2社（22%）
50〜100億円1社（11%）
〜10億円1社（11%）

集計社数：9社（連結8社・個別1社）。9社のうち「500〜1,000億円」が3社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
1,000〜5,000億円A社B社
500〜1,000億円C社D社E社
100〜500億円F社G社
50〜100億円H社
〜10億円I社

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

最も多いレンジ

1,000〜5,000人

6社（9社中）

5,000〜10,000人1社（11%）
1,000〜5,000人6社（67%）
〜100人2社（22%）

集計社数：9社（連結8社・個別1社）。9社のうち「1,000〜5,000人」が6社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
5,000〜10,000人A社
1,000〜5,000人B社C社D社E社F社G社
〜100人H社I社

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

最も多いレンジ

20〜25%

2社（9社中）

25〜30%1社（11%）
20〜25%2社（22%）
15〜20%2社（22%）
5〜10%2社（22%）
0〜5%1社（11%）
-10%未満1社（11%）

集計社数：9社（連結8社・個別1社）。9社のうち「20〜25%」が2社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
25〜30%A社
20〜25%B社C社
15〜20%D社E社
5〜10%F社G社
0〜5%H社
-10%未満I社

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

最も多いレンジ

5〜10%

4社（9社中）

15〜20%2社（22%）
10〜15%2社（22%）
5〜10%4社（44%）
-10%未満1社（11%）

集計社数：9社（連結8社・個別1社）。9社のうち「5〜10%」が4社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
15〜20%A社B社
10〜15%C社D社
5〜10%E社F社G社H社
-10%未満I社
ROIC（投下資本利益率）　開示社数不足（1社）のため、この指標は集計していません。

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

最も多いレンジ

50〜60%

3社（9社中）

60〜70%1社（11%）
50〜60%3社（33%）
40〜50%3社（33%）
30〜40%1社（11%）
20〜30%1社（11%）

集計社数：9社（連結8社・個別1社）。9社のうち「50〜60%」が3社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
60〜70%A社
50〜60%B社C社D社
40〜50%E社F社G社
30〜40%H社
20〜30%I社

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

最も多いレンジ

0〜5%

3社（9社中）

25〜30%1社（11%）
20〜25%1社（11%）
15〜20%1社（11%）
10〜15%2社（22%）
5〜10%1社（11%）
0〜5%3社（33%）

集計社数：9社（連結8社・個別1社）。9社のうち「0〜5%」が3社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
25〜30%A社
20〜25%B社
15〜20%C社
10〜15%D社E社
5〜10%F社
0〜5%G社H社I社

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

最も多いレンジ

80〜90%

3社（9社中）

80〜90%3社（33%）
70〜80%3社（33%）
40〜50%3社（33%）

集計社数：9社（連結8社・個別1社）。9社のうち「80〜90%」が3社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
80〜90%A社B社C社
70〜80%D社E社F社
40〜50%G社H社I社

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

最も多いレンジ

6〜7%

2社（8社中）

10%以上1社（13%）
8〜9%1社（13%）
7〜8%1社（13%）
6〜7%2社（25%）
5〜6%2社（25%）
1〜2%1社（13%）

集計社数：8社（連結7社・個別1社）。8社のうち「6〜7%」が2社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
10%以上A社
8〜9%B社
7〜8%C社
6〜7%D社E社
5〜6%F社G社
1〜2%H社
棚卸資産回転期間　開示社数不足（1社）のため、この指標は集計していません。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

最も多いレンジ

6〜7%

2社（9社中）

9〜10%1社（11%）
6〜7%2社（22%）
5〜6%1社（11%）
4〜5%1社（11%）
2〜3%2社（22%）
0〜1%2社（22%）

集計社数：9社（連結8社・個別1社）。9社のうち「6〜7%」が2社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
9〜10%A社
6〜7%B社C社
5〜6%D社
4〜5%E社
2〜3%F社G社
0〜1%H社I社

精密機器の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

最も多いレンジ

5〜10%

4社（8社中）

30%以上1社（13%）
25〜30%1社（13%）
15〜20%1社（13%）
5〜10%4社（50%）
0〜5%1社（13%）

集計社数：8社（連結7社・個別1社）。8社のうち「5〜10%」が4社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
30%以上A社
25〜30%B社
15〜20%C社
5〜10%D社E社F社G社
0〜5%H社

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

最も多いレンジ

60〜70%

2社（5社中）

90%以上1社（20%）
60〜70%2社（40%）
50〜60%1社（20%）
0〜10%1社（20%）

集計社数：5社（連結4社・個別1社）。5社のうち「60〜70%」が2社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社
60〜70%B社C社
50〜60%D社
0〜10%E社

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

最も多いレンジ

60〜65%

3社（8社中）

100%以上1社（13%）
85〜90%1社（13%）
75〜80%2社（25%）
60〜65%3社（38%）
55〜60%1社（13%）

集計社数：8社（連結7社・個別1社）。8社のうち「60〜65%」が3社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
100%以上A社
85〜90%B社
75〜80%C社D社
60〜65%E社F社G社
55〜60%H社

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は9社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は0社（0%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス1社、戦略1社、リスク管理1社、指標と目標1社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope30社（0%）
ガバナンス1社（11%）
戦略1社（11%）
リスク管理1社（11%）
指標と目標1社（11%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

同じ業種の他のグループや、他の年度の集計です。

企業比較を、毎回ゼロから始めないために。
まずはFreeプランで、実際の開示情報を確認してください。

無料で比較を始める
>