パルプ・紙 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2025）

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パルプ・紙 FY2025 の集計です。パルプ・紙の上場企業24社（日本基準24社）の FY2025 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年3月26日までの提出書類）。

集計社数

24 社

日本基準24社

対象年度

FY2025

決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年3月26日までの提出書類

3月決算17社・その他の決算月7社のデータを元に集計しています

3月決算 17社その他の決算月 7社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、パルプ・紙の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

パルプ・紙の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

360億円

四分位範囲
170億円 〜 1,900億円

1兆円以上2社（8%）
5,000億円〜1兆円2社（8%）
1,000〜5,000億円5社（21%）
500〜1,000億円2社（8%）
100〜500億円11社（46%）
50〜100億円2社（8%）

集計社数：24社（連結21社・個別3社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は360億円です。

レンジ該当する企業（記号）
1兆円以上A社B社
5,000億円〜1兆円C社D社
1,000〜5,000億円E社F社G社H社I社
500〜1,000億円J社K社
100〜500億円L社M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社
50〜100億円W社X社

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

1,100人

四分位範囲
460人 〜 3,000人

10,000人以上4社（17%）
1,000〜5,000人8社（33%）
300〜1,000人9社（38%）
100〜300人3社（13%）

集計社数：24社（連結21社・個別3社）。従業員数の中央値は1,100人です。

レンジ該当する企業（記号）
10,000人以上A社B社C社D社
1,000〜5,000人E社F社G社H社I社J社K社L社
300〜1,000人M社N社O社P社Q社R社S社T社U社
100〜300人V社W社X社

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

4.2%

四分位範囲
2.6% 〜 5.4%

15〜20%1社（4%）
5〜10%6社（25%）
0〜5%17社（71%）

集計社数：24社（連結21社・個別3社）。売上高営業利益率の中央値は4.2%と、全業種の6.2%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
15〜20%A社
5〜10%B社C社D社E社F社G社
0〜5%H社I社J社K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社X社

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

5%

四分位範囲
3% 〜 6.6%

20〜25%1社（4%）
5〜10%11社（46%）
0〜5%10社（42%）
0%未満2社（8%）

集計社数：24社（連結21社・個別3社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は5%と、全業種の8%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
20〜25%A社
5〜10%B社C社D社E社F社G社H社I社J社K社L社
0〜5%M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社
0%未満W社X社

ROIC（投下資本利益率）

単位：%　算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物

最も多いレンジ

0〜5%

3社（5社中）

5〜10%2社（40%）
0〜5%3社（60%）

集計社数：5社（連結4社・個別1社）。5社のうち「0〜5%」が3社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
5〜10%A社B社
0〜5%C社D社E社

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

19.5%

四分位範囲
16.8% 〜 22.5%

20〜30%10社（42%）
10〜20%14社（58%）

集計社数：24社（連結21社・個別3社）。売上高総利益率の中央値は19.5%です。

レンジ該当する企業（記号）
20〜30%A社B社C社D社E社F社G社H社I社J社
10〜20%K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社U社V社W社X社

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

2.9%

四分位範囲
0.1% 〜 7%

10〜15%1社（4%）
5〜10%7社（29%）
0〜5%11社（46%）
0%未満5社（21%）

集計社数：24社（連結21社・個別3社）。売上高増加率の中央値は2.9%で、全業種（5.4%）を下回っています。

レンジ該当する企業（記号）
10〜15%A社
5〜10%B社C社D社E社F社G社H社
0〜5%I社J社K社L社M社N社O社P社Q社R社S社
0%未満T社U社V社W社X社

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

55.8%

四分位範囲
41.6% 〜 70%

80〜90%1社（4%）
70〜80%5社（21%）
60〜70%4社（17%）
50〜60%3社（13%）
40〜50%6社（25%）
30〜40%2社（8%）
20〜30%2社（8%）
10〜20%1社（4%）

集計社数：24社（連結21社・個別3社）。自己資本比率の中央値は55.8%で、全業種（55%）とほぼ同じ水準です。

レンジ該当する企業（記号）
80〜90%A社
70〜80%B社C社D社E社F社
60〜70%G社H社I社J社
50〜60%K社L社M社
40〜50%N社O社P社Q社R社S社
30〜40%T社U社
20〜30%V社W社
10〜20%X社

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

0.4%

四分位範囲
0.3% 〜 0.7%

2〜3%1社（5%）
1〜2%2社（10%）
0〜1%18社（86%）

集計社数：21社（連結20社・個別1社）。研究開発費比率の中央値は0.4%です。

レンジ該当する企業（記号）
2〜3%A社
1〜2%B社C社
0〜1%D社E社F社G社H社I社J社K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社U社

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

最も多いレンジ

30〜60日

2社（5社中）

180日以上1社（20%）
30〜60日2社（40%）
〜30日2社（40%）

集計社数：5社（連結4社・個別1社）。5社のうち「30〜60日」が2社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
180日以上A社
30〜60日B社C社
〜30日D社E社

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

4.5%

四分位範囲
2.7% 〜 8%

10%以上3社（13%）
9〜10%2社（8%）
8〜9%1社（4%）
7〜8%2社（8%）
5〜6%2社（8%）
4〜5%4社（17%）
3〜4%2社（8%）
2〜3%4社（17%）
1〜2%4社（17%）

集計社数：24社（連結21社・個別3社）。設備投資比率の中央値は4.5%です。

レンジ該当する企業（記号）
10%以上A社B社C社
9〜10%D社E社
8〜9%F社
7〜8%G社H社
5〜6%I社J社
4〜5%K社L社M社N社
3〜4%O社P社
2〜3%Q社R社S社T社
1〜2%U社V社W社X社

パルプ・紙の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

4.8%

四分位範囲
2.8% 〜 6.8%

10〜15%2社（10%）
5〜10%6社（30%）
0〜5%12社（60%）

集計社数：20社（連結18社・個別2社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は4.8%で、全業種（8.3%）を下回っています。

レンジ該当する企業（記号）
10〜15%A社B社
5〜10%C社D社E社F社G社H社
0〜5%I社J社K社L社M社N社O社P社Q社R社S社T社

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

83.8%

四分位範囲
52.3% 〜 100%

90%以上6社（32%）
80〜90%5社（26%）
70〜80%1社（5%）
60〜70%1社（5%）
50〜60%2社（11%）
40〜50%1社（5%）
30〜40%1社（5%）
20〜30%1社（5%）
0〜10%1社（5%）

集計社数：19社（連結17社・個別2社）。男性育児休業取得率の中央値は83.8%と、全業種の73%より高い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社B社C社D社E社F社
80〜90%G社H社I社J社K社
70〜80%L社
60〜70%M社
50〜60%N社O社
40〜50%P社
30〜40%Q社
20〜30%R社
0〜10%S社

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

65.9%

四分位範囲
62.6% 〜 68.3%

85〜90%1社（5%）
80〜85%1社（5%）
70〜75%3社（14%）
65〜70%7社（33%）
60〜65%5社（24%）
55〜60%3社（14%）
50〜55%1社（5%）

集計社数：21社（連結19社・個別2社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は65.9%と、全業種の69.5%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
85〜90%A社
80〜85%B社
70〜75%C社D社E社
65〜70%F社G社H社I社J社K社L社
60〜65%M社N社O社P社Q社
55〜60%R社S社T社
50〜55%U社

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は24社中1社（4%）です。Scope3を開示している企業は2社（8%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス24社、戦略24社、リスク管理24社、指標と目標24社です。

GHG排出量 Scope1+21社（4%）
GHG排出量 Scope32社（8%）
ガバナンス24社（100%）
戦略24社（100%）
リスク管理24社（100%）
指標と目標24社（100%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2025年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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