ゴム製品 FY2024 の集計です。ゴム製品の上場企業5社(IFRS3社・日本基準2社)の FY2024 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成:2026年10月(2025年3月28日までの提出書類)。
集計社数
5 社
IFRS3社・日本基準2社
対象年度
FY2024
決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書
データ作成
2026年10月
2025年3月28日までの提出書類
12月決算5社のデータを元に集計しています
公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。
このページの見方
集計の方法と、指標の読み方です。
このページでは、ゴム製品の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲(レンジ)ごとの社数で示しています。
中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。
年度(FY)は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。
日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。
ゴム製品の財務指標
有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。
規模
売上高(売上収益・営業収益を含む)
単位:円 算出:原本の売上高(売上収益・営業収益。金融業は経常収益)
最も多いレンジ
1兆円以上
3社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「1兆円以上」が3社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 1兆円以上 | A社B社C社 |
| 5,000億円〜1兆円 | D社 |
| 500〜1,000億円 | E社 |
従業員数
単位:人 算出:有価証券報告書の従業員数
最も多いレンジ
10,000人以上
4社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「10,000人以上」が4社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 10,000人以上 | A社B社C社D社 |
| 1,000〜5,000人 | E社 |
収益性
売上高営業利益率
単位:% 算出:営業利益 ÷ 売上高 × 100
最も多いレンジ
10〜15%
3社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「10〜15%」が3社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 15〜20% | A社 |
| 10〜15% | B社C社D社 |
| 0〜5% | E社 |
ROE(自己資本利益率)
単位:% 算出:開示値(主要な経営指標等の推移)優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100
最も多いレンジ
5〜10%
2社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「5〜10%」が2社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 15〜20% | A社 |
| 10〜15% | B社 |
| 5〜10% | C社D社 |
| 0〜5% | E社 |
売上高総利益率
単位:% 算出:売上総利益 ÷ 売上高 × 100
最も多いレンジ
30〜40%
2社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「30〜40%」が2社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 40〜50% | A社 |
| 30〜40% | B社C社 |
| 20〜30% | D社E社 |
成長性
売上高増加率
単位:% 算出:(当期売上高 − 前期売上高) ÷ 前期売上高 × 100
最も多いレンジ
0〜5%
4社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「0〜5%」が4社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 10〜15% | A社 |
| 0〜5% | B社C社D社E社 |
安全性
自己資本比率
単位:% 算出:開示値(主要な経営指標等の推移)優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算
最も多いレンジ
60〜70%
3社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「60〜70%」が3社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 60〜70% | A社B社C社 |
| 50〜60% | D社 |
| 40〜50% | E社 |
効率性
研究開発費比率
単位:% 算出:研究開発費 ÷ 売上高 × 100
最も多いレンジ
2〜3%
3社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「2〜3%」が3社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 2〜3% | A社B社C社 |
| 1〜2% | D社E社 |
投資積極性
設備投資比率
単位:% 算出:設備投資額(有形固定資産取得) ÷ 売上高 × 100
最も多いレンジ
7〜8%
1社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「7〜8%」が1社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 7〜8% | A社 |
| 6〜7% | B社 |
| 5〜6% | C社 |
| 4〜5% | D社 |
| 3〜4% | E社 |
ゴム製品の人的資本・サステナビリティ
人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。
人的資本
女性管理職比率(提出会社)
単位:% 算出:有価証券報告書の開示値
最も多いレンジ
0〜5%
4社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「0〜5%」が4社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 5〜10% | A社 |
| 0〜5% | B社C社D社E社 |
男性育児休業取得率
単位:% 算出:有価証券報告書の開示値
最も多いレンジ
90%以上
1社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「90%以上」が1社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 90%以上 | A社 |
| 80〜90% | B社 |
| 60〜70% | C社 |
| 40〜50% | D社 |
| 30〜40% | E社 |
男女の賃金の差異(全労働者)
単位:% 算出:有価証券報告書の開示値(男性の賃金に対する女性の賃金の割合)
最も多いレンジ
70〜75%
2社(5社中)
集計社数:5社(連結5社・個別0社)。5社のうち「70〜75%」が2社で最も多くなっています。
| レンジ | 該当する企業(記号) |
|---|---|
| 80〜85% | A社 |
| 70〜75% | B社C社 |
| 65〜70% | D社 |
| 60〜65% | E社 |
サステナビリティ開示
GHG排出量(Scope1+2)を開示している企業は5社中0社(0%)です。Scope3を開示している企業は3社(60%)です。
SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス0社、戦略0社、リスク管理0社、指標と目標0社です。
注記
集計の前提と、読むときの注意点です。
- A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
- 年度(FY)の定義:決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書です。
- IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります(IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています)
- 出典:金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書(XBRL)
- 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。
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