金属製品 上場企業の財務・サステナビリティ比較

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金属製品の上場企業68社（日本基準64社・IFRS4社）の FY2026 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年9月30日までの提出書類）。

集計社数

68 社

日本基準64社・IFRS4社

対象年度

FY2026

決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年9月30日までの提出書類

3月決算56社・6月決算5社・その他の決算月7社のデータを元に集計しています

3月決算 56社6月決算 5社その他の決算月 7社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、金属製品の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

金属製品の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

250億円

四分位範囲
120億円 〜 680億円

1兆円以上1社（1%）
5,000億円〜1兆円3社（4%）
1,000〜5,000億円10社（15%）
500〜1,000億円12社（18%）
100〜500億円29社（43%）
50〜100億円11社（16%）
10〜50億円2社（3%）

集計社数：68社（連結62社・個別6社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は250億円です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

700人

四分位範囲
350人 〜 2,100人

10,000人以上5社（7%）
5,000〜10,000人4社（6%）
1,000〜5,000人20社（29%）
300〜1,000人25社（37%）
100〜300人12社（18%）
〜100人2社（3%）

集計社数：68社（連結62社・個別6社）。従業員数の中央値は700人です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

4.7%

四分位範囲
2.4% 〜 8.1%

20〜25%1社（1%）
15〜20%2社（3%）
10〜15%8社（12%）
5〜10%22社（32%）
0〜5%31社（46%）
0%未満4社（6%）

集計社数：68社（連結62社・個別6社）。売上高営業利益率の中央値は4.7%で、全業種（6.2%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

5.5%

四分位範囲
2.1% 〜 8.4%

30%以上1社（1%）
20〜25%1社（1%）
15〜20%4社（6%）
10〜15%6社（9%）
5〜10%25社（37%）
0〜5%25社（37%）
0%未満4社（6%）
-10%未満2社（3%）

集計社数：68社（連結62社・個別6社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は5.5%で、全業種（8.2%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

ROIC（投下資本利益率）

単位：%　算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物

中央値

5.5%

四分位範囲
2.4% 〜 8.4%

20〜25%1社（2%）
15〜20%3社（6%）
10〜15%5社（9%）
5〜10%20社（37%）
0〜5%23社（43%）
0%未満2社（4%）

集計社数：54社（連結51社・個別3社）。ROIC（投下資本利益率）の中央値は5.5%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

25.2%

四分位範囲
18.7% 〜 30.9%

60〜70%1社（2%）
40〜50%3社（5%）
30〜40%13社（20%）
20〜30%25社（39%）
10〜20%21社（33%）
0〜10%1社（2%）

集計社数：64社（連結59社・個別5社）。売上高総利益率の中央値は25.2%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

1.6%

四分位範囲
-1.9% 〜 3.5%

15〜20%1社（1%）
10〜15%3社（4%）
5〜10%5社（7%）
0〜5%34社（51%）
0%未満19社（28%）
-10%未満5社（7%）

集計社数：67社（連結61社・個別6社）。売上高増加率の中央値は1.6%と、全業種の4.8%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

61.6%

四分位範囲
46.1% 〜 69.9%

90%以上2社（3%）
80〜90%5社（7%）
70〜80%10社（15%）
60〜70%18社（26%）
50〜60%15社（22%）
40〜50%8社（12%）
30〜40%6社（9%）
20〜30%4社（6%）

集計社数：68社（連結62社・個別6社）。自己資本比率の中央値は61.6%と、全業種の55.7%より高い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

1.1%

四分位範囲
0.6% 〜 1.7%

10%以上2社（3%）
6〜7%1社（2%）
3〜4%6社（9%）
2〜3%7社（11%）
1〜2%21社（32%）
0〜1%29社（44%）

集計社数：66社（連結60社・個別6社）。研究開発費比率の中央値は1.1%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

中央値

69日

四分位範囲
48日 〜 112日

180日以上7社（12%）
120〜180日5社（9%）
90〜120日10社（18%）
60〜90日13社（23%）
30〜60日19社（33%）
〜30日3社（5%）

集計社数：57社（連結54社・個別3社）。棚卸資産回転期間の中央値は69日です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

3.7%

四分位範囲
2% 〜 5.8%

10%以上5社（7%）
9〜10%1社（1%）
8〜9%2社（3%）
7〜8%4社（6%）
6〜7%4社（6%）
5〜6%9社（13%）
4〜5%6社（9%）
3〜4%8社（12%）
2〜3%10社（15%）
1〜2%12社（18%）
0〜1%7社（10%）

集計社数：68社（連結62社・個別6社）。設備投資比率の中央値は3.7%です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

金属製品の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

3.6%

四分位範囲
1.8% 〜 5.7%

20〜25%1社（2%）
10〜15%1社（2%）
5〜10%16社（31%）
0〜5%34社（65%）

集計社数：52社（連結47社・個別5社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は3.6%と、全業種の7.7%より低い水準です。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

80%

四分位範囲
50% 〜 100%

90%以上18社（37%）
80〜90%7社（14%）
70〜80%2社（4%）
60〜70%6社（12%）
50〜60%5社（10%）
30〜40%2社（4%）
20〜30%1社（2%）
10〜20%2社（4%）
0〜10%6社（12%）

集計社数：49社（連結46社・個別3社）。男性育児休業取得率の中央値は80%で、全業種（83.3%）を下回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

71.3%

四分位範囲
64% 〜 75.7%

85〜90%2社（4%）
80〜85%4社（8%）
75〜80%10社（19%）
70〜75%13社（25%）
65〜70%8社（15%）
60〜65%9社（17%）
55〜60%2社（4%）
50〜55%2社（4%）
45〜50%1社（2%）
0〜5%1社（2%）

集計社数：52社（連結47社・個別5社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は71.3%で、全業種（70.1%）を上回っています。

社数が多いため、記号ごとの一覧は省略しています。

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は68社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は3社（4%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス68社、戦略68社、リスク管理68社、指標と目標68社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope33社（4%）
ガバナンス68社（100%）
戦略68社（100%）
リスク管理68社（100%）
指標と目標68社（100%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2026年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • IFRS適用会社の営業利益・売上収益は日本基準と定義が異なります（IFRSの売上収益基準の指標を同じ指標として集計しています）
  • 連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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