金属製品 上場企業の財務・サステナビリティ比較（FY2024）

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金属製品 FY2024 の集計です。金属製品の上場企業19社（日本基準19社）の FY2024 の有価証券報告書をもとに集計しています。データ作成：2026年10月（2026年9月30日までの提出書類）。

集計社数

19 社

日本基準19社

対象年度

FY2024

決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書

データ作成

2026年10月

2026年9月30日までの提出書類

12月決算12社・3月決算6社・その他の決算月1社のデータを元に集計しています

12月決算 12社3月決算 6社その他の決算月 1社

公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

このページの見方

集計の方法と、指標の読み方です。

このページでは、金属製品の上場企業について、有価証券報告書の数値を指標ごとに集計しています。連結財務諸表を作成していない会社は、個別財務諸表の値を使っています。企業名は掲載せず、値の範囲（レンジ）ごとの社数で示しています。

中央値は、企業を値の小さい順に並べたときの真ん中の値です。極端に大きい・小さい企業の影響を受けにくく、その業種の標準的な水準を知る目安になります。四分位範囲は、小さい方から25%の位置と75%の位置の値で、企業の値がどの程度ばらついているかを表します。中央値と四分位範囲は、集計した会社が10社以上の指標だけに掲載しています。

年度（FY）は、決算期末の属する暦年です。3月決算の会社と12月決算の会社が、同じ年度として集計されます。年度の途中は、決算月の早い会社だけがそろっていることがあるため、上の決算月の内訳もあわせてご覧ください。

日本基準やIFRSなど、会計基準が混在しています。営業利益などは基準によって定義が異なる場合があるため、詳しくは注記をご覧ください。A社・B社などの記号は、集計社数が少ない指標でだけ表示し、指標ごとに並べ替えています。

金属製品の財務指標

有価証券報告書の数値から、指標ごとの中央値とレンジ別の社数を示します。

規模

売上高（売上収益・営業収益を含む）

単位：円　算出：原本の売上高（売上収益・営業収益。金融業は経常収益）

中央値

460億円

四分位範囲
120億円 〜 840億円

5,000億円〜1兆円1社（5%）
1,000〜5,000億円4社（21%）
500〜1,000億円2社（11%）
100〜500億円9社（47%）
50〜100億円3社（16%）

集計社数：19社（連結19社・個別0社）。売上高（売上収益・営業収益を含む）の中央値は460億円です。

レンジ該当する企業（記号）
5,000億円〜1兆円A社
1,000〜5,000億円B社C社D社E社
500〜1,000億円F社G社
100〜500億円H社I社J社K社L社M社N社O社P社
50〜100億円Q社R社S社

従業員数

単位：人　算出：有価証券報告書の従業員数

中央値

1,200人

四分位範囲
510人 〜 2,800人

10,000人以上1社（5%）
5,000〜10,000人3社（16%）
1,000〜5,000人7社（37%）
300〜1,000人5社（26%）
100〜300人3社（16%）

集計社数：19社（連結19社・個別0社）。従業員数の中央値は1,200人です。

レンジ該当する企業（記号）
10,000人以上A社
5,000〜10,000人B社C社D社
1,000〜5,000人E社F社G社H社I社J社K社
300〜1,000人L社M社N社O社P社
100〜300人Q社R社S社

収益性

売上高営業利益率

単位：%　算出：営業利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

5.8%

四分位範囲
3.4% 〜 9.6%

20〜25%1社（5%）
10〜15%3社（16%）
5〜10%7社（37%）
0〜5%7社（37%）
0%未満1社（5%）

集計社数：19社（連結19社・個別0社）。売上高営業利益率の中央値は5.8%で、全業種（6.5%）とほぼ同じ水準です。

レンジ該当する企業（記号）
20〜25%A社
10〜15%B社C社D社
5〜10%E社F社G社H社I社J社K社
0〜5%L社M社N社O社P社Q社R社
0%未満S社

ROE（自己資本利益率）

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 当期純利益 ÷ 平均純資産 × 100

中央値

5.4%

四分位範囲
3.1% 〜 7%

25〜30%1社（5%）
15〜20%2社（11%）
5〜10%7社（37%）
0〜5%8社（42%）
0%未満1社（5%）

集計社数：19社（連結19社・個別0社）。ROE（自己資本利益率）の中央値は5.4%で、全業種（8.1%）を下回っています。

レンジ該当する企業（記号）
25〜30%A社
15〜20%B社C社
5〜10%D社E社F社G社H社I社J社
0〜5%K社L社M社N社O社P社Q社R社
0%未満S社

ROIC（投下資本利益率）

単位：%　算出：NOPAT（営業利益×〔1−実効税率〕）÷ 平均投下資本 × 100。投下資本＝有利子負債（短期・長期借入金、社債、リース負債）＋純資産−現金及び現金同等物

最も多いレンジ

5〜10%

3社（5社中）

5〜10%3社（60%）
0〜5%2社（40%）

集計社数：5社（連結5社・個別0社）。5社のうち「5〜10%」が3社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
5〜10%A社B社C社
0〜5%D社E社

売上高総利益率

単位：%　算出：売上総利益 ÷ 売上高 × 100

中央値

27.9%

四分位範囲
20.4% 〜 32%

40〜50%1社（5%）
30〜40%7社（37%）
20〜30%6社（32%）
10〜20%4社（21%）
0〜10%1社（5%）

集計社数：19社（連結19社・個別0社）。売上高総利益率の中央値は27.9%です。

レンジ該当する企業（記号）
40〜50%A社
30〜40%B社C社D社E社F社G社H社
20〜30%I社J社K社L社M社N社
10〜20%O社P社Q社R社
0〜10%S社

成長性

売上高増加率

単位：%　算出：（当期売上高 − 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100

中央値

2%

四分位範囲
-1.2% 〜 7%

15〜20%2社（11%）
10〜15%1社（5%）
5〜10%3社（16%）
0〜5%7社（37%）
0%未満5社（26%）
-10%未満1社（5%）

集計社数：19社（連結19社・個別0社）。売上高増加率の中央値は2%と、全業種の6.7%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
15〜20%A社B社
10〜15%C社
5〜10%D社E社F社
0〜5%G社H社I社J社K社L社M社
0%未満N社O社P社Q社R社
-10%未満S社

安全性

自己資本比率

単位：%　算出：開示値（主要な経営指標等の推移）優先。無い場合は 純資産 ÷ 総資産 × 100 で簡易計算

中央値

59%

四分位範囲
53.2% 〜 64.4%

90%以上1社（5%）
80〜90%1社（5%）
70〜80%1社（5%）
60〜70%6社（32%）
50〜60%7社（37%）
30〜40%2社（11%）
20〜30%1社（5%）

集計社数：19社（連結19社・個別0社）。自己資本比率の中央値は59%と、全業種の54%より高い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社
80〜90%B社
70〜80%C社
60〜70%D社E社F社G社H社I社
50〜60%J社K社L社M社N社O社P社
30〜40%Q社R社
20〜30%S社

効率性

研究開発費比率

単位：%　算出：研究開発費 ÷ 売上高 × 100

中央値

1.2%

四分位範囲
0.4% 〜 1.9%

2〜3%5社（26%）
1〜2%6社（32%）
0〜1%8社（42%）

集計社数：19社（連結19社・個別0社）。研究開発費比率の中央値は1.2%です。

レンジ該当する企業（記号）
2〜3%A社B社C社D社E社
1〜2%F社G社H社I社J社K社
0〜1%L社M社N社O社P社Q社R社S社

棚卸資産回転期間

単位：日　算出：平均棚卸資産 ÷ 売上原価 × 365

最も多いレンジ

30〜60日

2社（5社中）

180日以上1社（20%）
60〜90日1社（20%）
30〜60日2社（40%）
〜30日1社（20%）

集計社数：5社（連結5社・個別0社）。5社のうち「30〜60日」が2社で最も多くなっています。

レンジ該当する企業（記号）
180日以上A社
60〜90日B社
30〜60日C社D社
〜30日E社

投資積極性

設備投資比率

単位：%　算出：設備投資額（有形固定資産取得） ÷ 売上高 × 100

中央値

4.5%

四分位範囲
3.4% 〜 6.7%

10%以上3社（16%）
8〜9%1社（5%）
6〜7%3社（16%）
5〜6%2社（11%）
4〜5%2社（11%）
3〜4%4社（21%）
2〜3%3社（16%）
1〜2%1社（5%）

集計社数：19社（連結19社・個別0社）。設備投資比率の中央値は4.5%です。

レンジ該当する企業（記号）
10%以上A社B社C社
8〜9%D社
6〜7%E社F社G社
5〜6%H社I社
4〜5%J社K社
3〜4%L社M社N社O社
2〜3%P社Q社R社
1〜2%S社

金属製品の人的資本・サステナビリティ

人的資本の指標と、GHG排出量・SSBJ基準の開示状況です。

人的資本

女性管理職比率（提出会社）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

3.6%

四分位範囲
1.6% 〜 6.2%

5〜10%6社（40%）
0〜5%9社（60%）

集計社数：15社（連結15社・個別0社）。女性管理職比率（提出会社）の中央値は3.6%と、全業種の9.5%より低い水準です。

レンジ該当する企業（記号）
5〜10%A社B社C社D社E社F社
0〜5%G社H社I社J社K社L社M社N社O社

男性育児休業取得率

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値

中央値

36.8%

四分位範囲
22.4% 〜 74%

90%以上3社（21%）
80〜90%1社（7%）
40〜50%2社（14%）
30〜40%2社（14%）
20〜30%4社（29%）
0〜10%2社（14%）

集計社数：14社（連結14社・個別0社）。男性育児休業取得率の中央値は36.8%で、全業種（66.7%）を下回っています。

レンジ該当する企業（記号）
90%以上A社B社C社
80〜90%D社
40〜50%E社F社
30〜40%G社H社
20〜30%I社J社K社L社
0〜10%M社N社

男女の賃金の差異（全労働者）

単位：%　算出：有価証券報告書の開示値（男性の賃金に対する女性の賃金の割合）

中央値

72.2%

四分位範囲
63.6% 〜 77.4%

95〜100%1社（7%）
80〜85%1社（7%）
75〜80%4社（27%）
70〜75%4社（27%）
60〜65%2社（13%）
55〜60%2社（13%）
50〜55%1社（7%）

集計社数：15社（連結15社・個別0社）。男女の賃金の差異（全労働者）の中央値は72.2%で、全業種（69.8%）を上回っています。

レンジ該当する企業（記号）
95〜100%A社
80〜85%B社
75〜80%C社D社E社F社
70〜75%G社H社I社J社
60〜65%K社L社
55〜60%M社N社
50〜55%O社

サステナビリティ開示

GHG排出量（Scope1+2）を開示している企業は19社中0社（0%）です。Scope3を開示している企業は1社（5%）です。

SSBJ基準の4つの要素の記載社数は、ガバナンス4社、戦略4社、リスク管理4社、指標と目標4社です。

GHG排出量 Scope1+20社（0%）
GHG排出量 Scope31社（5%）
ガバナンス4社（21%）
戦略4社（21%）
リスク管理4社（21%）
指標と目標4社（21%）

注記

集計の前提と、読むときの注意点です。

  • A社・B社などの記号は指標ごとに並べ替えています。同じ記号でも指標が違えば別の企業の場合があります。
  • 年度（FY）の定義：決算期末が2024年1月〜12月の有価証券報告書です。
  • 出典：金融庁 EDINET に提出された有価証券報告書（XBRL）
  • 公開された開示情報を集計したもので、投資判断を目的としたものではありません。

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